Teads、グローバルアテンションキャンペーン年間レポートを発表[ニュース]
Teadsは、新たな測定指標として広告主がアテンションを導入しブランドリフトやファネル全体のキャンペーンの成果向上のために必要とされる、具体的な方法を発表した。
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この研究を通じて、Teadsは大手広告代理店との共同リサーチによってすでに明らかになっている、アテンションの4つの主要なドライバーである「メディアの品質」「広告体験」「関連性」「クリエイティブ」を検証し、さらに、TeadsのアテンションパートナーであるLumen（ルーメン）とAdelaide（アデレード）によって計測されたそれぞれの重要なインサイトを提供することを可能とした。
同社は、Condé Nast（コンデナスト）やニュース媒体などの質の高いプレミアムパブリッシャーが、アテンションを獲得する上で優れていることを明らかにしている。複数の測定から、Teadsの質の高い広告クリエイティブはソーシャルメディアと比較し、少なくとも3倍のアテンション獲得効果があるとのことである。さらに、Teadsのプレミアム広告フォーマットは、Lumenのベンチマーク（2022年12月）と比較し、APM（1,000インプレッションあたりのアテンション秒数）値がベンチマークより15％高く、YouTubeに匹敵するアテンションを提供することが分かり、認知度獲得においても効率的なソリューションであることが分かったとのことだ。
さらに、TeadsはデジタルとCTV在庫に両方を活用したオムニチャネルキャンペーンにおいてアテンション測定を導入しているが、Adelaideによると、Teadsはオムニチャネルにおける、アテンションがデジタルのみのベンチマークと比較して、+21%上昇することを確認したという。
すべてのチャネルでアテンションの高いメディアを最適化することで、ベンチマークに対して42%を上回る、店頭訪問を達成した。
どのような業界においても、アテンション獲得のための4つのドライバーは有効であり、計測とキャンペーン成果へ有益な関連性をもたらしていることや、アテンションを最大化することが、更なる高いブランドリフトに寄与することが明らかになった。
OMD Worldwideのプロダクト マネージングディレクターであるJean-Paul Edwards（ジャン ポール・エドワード）氏は、次のように述べている。
「アテンションは、効果的なコミュニケーションの中核をなすものです。OMDでは、数年にわたり、ブリーフに必要なアテンションを効果的に管理する方法に注力してきました。数多くのアテンションテストプログラムを基に、それぞれのプランに合わせたアテンションパラメータの枠組みを構築し、計画、配置、クリエイティブの意思決定を最適化するためのツールを提供しています。Teads Attention Programへの深い関与は、この理解を支援し、アテンションの向上と、より強力なブランド指標と販売パフォーマンスの向上をもたらします。」
Estee Lauder EMEAのコンシューマー マーケティングマネージャーであるSrijoni Dutta Gupta（スリジョニ・ダッタ・グプタ）氏は、次のように述べている。
「Teadsの協力のもと、23年春のSupremeモイスチャライザーキャンペーンは、既存のキャンペーンアセットを戦略的に最適化しながら、新たな消費者インサイトに基づいたストーリーテリングを、よりインパクトのある、測定可能な方法で表現することができました。Teadsは私たちのニーズを理解した上で貴重な消費者テストデータを提供し、私たちの市場向けに迅速に適応できるように調整してくれました。」
JDEのグローバルデジタルアクティベーションマネージャーであるLiset Otten（リゼット・オッテン）氏は、次のように述べている。
「Teadsとの最初のアテンションテストで得られた知見は、英国およびドイツでの実施を契機に、アテンション測定製品を10以上の市場で展開する機会を生み出しました。私たちは、アテンション活用は、デジタル広告の無駄を削減し、デバイスだけでなく人々に確実にリーチするための重要なチャンスだと考えています。段階的なアプローチでアテンション指標のテストと評価を継続して行きますが、マーケット全体には可能な限り早期にこのアテンション測定の導入を検討することを強くお勧めします。」
Teadsのリサーチ＆インサイト部門SVPであるCaroline Hugonenc（キャロリン・ユゴネン）は、次のように述べている。
「Teadsのアテンションプログラムの真にユニークな点は、クライアントが実際のキャンペーンでアテンションに関する成果をテスト、学習、測定できるようにすることです。これらの結果から、アテンションという指標を業界が共通の基準として定義することで、クライアントがアテンションを理解し、競争優位を築くことができることが明らかになりました。ユーザージャーニーをサポートするために、アクティベーションやプランニングの段階でのアテンション指標の統合についても技術革新を続けていきます。」
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
