世界のデジタル広告業界関係者、2022年クッキーレス対応を理解する[ニュース]
広告エコシステムに透明でスケーラブル、かつプライバシーに準拠したIDインフラを提供し、この分野のトップランナーの1社であるID5は、「THE STATE OF DIGITAL IDENTITY 2022（デジタルIDの現状2022年版）」を発刊した。
同社は2021年にも同レポートを発刊しており、今回1年ぶりの発刊となるが、1年を経過した今、クッキーレスに関連する2022年の動向が現在の業界にどのような影響を与えているのか、また、クッキーレスの世界に対して企業側の準備がどのように進んでいるのかを理解するために、ID5は、2022年8月に「デジタルIDの現状」調査に参加した164名の回答を分析した。
サンプルは、広告主・代理店(31%)、パブリッシャー(20%)、テクノロジープロバイダー(36%)、その他(13%)で構成されている。
現在、SafariやFirefoxなどのCookieブラウザにより、全世界のトラフィックの約30%が識別できない(アドレッサブルでない)状態にある。加えて、プラットフォーム間のマッチレートの問題や、ユーザーがパブリッシャーウェブサイトのクッキーを拒否していることが原因となり、さらに20%にはリーチできていない。
本調査レポートではこのようなクッキーレス環境下において、業界関係者がどのように現状を認識し、またどのような対応を取ろうとしているのかについて、わかりやすくとりまとめている。
レポートは、以下よりダウンロードすることが出来る。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
