Taboola、日本国内の動画広告のリーチ規模が5300万人を突破[ニュース]
世界最大のディスカバリー・プラットフォームを提供するTaboolaは、Taboolaの提供する動画広告でリーチ可能なユーザー数が5300万人を突破、また、Taboolaでの動画広告の出稿額が、2022年度の第1四半期（2022年1-3月）に2021年度の第1四半期（2021年1-3月）比で250%まで急成長したことを発表した。（Sponsored News by Taboola）
2022年3月実施のNielsen Digital社との調査により、日本におけるTaboolaの動画広告ネットワークでリーチ可能なユーザー数は、スマートフォン（ブラウザ＋アプリ）において約5300万人、PCブラウザにおいては約1400万人という結果となった。また、本調査で行われた動画配信サービス提供事業者9社とユーザー数の比較を行うと、スマートフォン（ブラウザ＋アプリ）では9社中YouTubeに次いで2位、PC（ブラウザ）では10社中1位となった。
スマートフォン（ブラウザ＋アプリ）
PC（ブラウザ）
※PC: Nielsen NetView Custom Data Feed 2022年3月度、 家庭と職場からのアクセス、アプリケーションを除く SP: Nielsen Mobile NetView Custom Data Feed 2022年3月度、Android+iOS Smartphoneパネル、アプリケーションを含む TaboolaネットワークはDomainもしくはSubdomainレベルでTaboolaが独自に選定し集計。GYAO! （Yahoo Japan GYAO!）はChannelレベル、他はBrandレベル。比較対象とした動画配信サービス提供事業者はTaboolaが独自に選定。
また、多くのプレミアムパブリッシャーがTaboolaネットワークに参加したこと、そして多くのパブリッシャーがTaboola動画のプレースメントを導入した結果、動画広告の広告在庫についても2021年度の第1四半期に比べ2022年度の第1四半期は140%増加している。
これらのこの1年の日本でのTaboolaでの動画広告出稿額の急成長は、前述の多くのプレミアムパブリッシャーのTaboolaネットワークへの参画による動画広告枠と良質な読者層の拡大に加え、以下のようなTaboolaの特徴、市場環境によるものとなっている。
・ニュースや記事を閲読中の、情報感度が高く、動画広告を情報の一つとして能動的に視聴するタイミングにおける高い認知向上、理解促進効果
・YouTubeに次ぐリーチを活用した、インストリーム広告との併用・インクリメンタルリーチの最大化
・クッキーレス対策に向けたTaboola独占媒体のデータを使用したコンテキスチュアル・ターゲティング
・標準搭載のDouble VerifyやIASに加えて、キーワード指定等による詳細なブランドセーフティへの対応
・クリエイティブサービスTaboola Studioやブランドリフト調査など付加サービスの浸透
・大手代理店を中心とする動画広告取り扱いの急速な拡大
Taboolaは、サードパーティークッキー規制の進むデジタル広告の環境においても、リーチを重視したブランドリフト目的の動画広告から、限定的な興味関心を持つユーザー層への最適なターゲティング配信まで、様々な要件のブランディング動画広告の配信を高性能でスケーラブルに提供可能になっている。
またTaboolaの創設者でCEOのアダム・シンゴルダ（Adam Singolda）は次のようにコメントしている。「日本はTaboolaにとって戦略上最も重要なマーケットの一つです。そして特にこの数年、日本市場におけるデジタル動画広告の伸長に合わせ、Taboolaは動画広告のソリューションの技術開発、事業開発に力を入れてきました。このような日本でのTaboolaの動画広告の急成長は一重にTaboolaネットワークにご参加いただいているパブリッシャーパートナー様との協業と、それをご評価いただいた広告主様、そしてそれを推進していただいた日本の代理店様によるものに他なりません」。
ABOUT 長野 雅俊
ExchangeWireJAPAN 副編集長
ウェストミンスター大学大学院ジャーナリズム学科修士課程修了。 ロンドンを拠点とする在欧邦人向けメディアの編集長を経て、2016年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 日本や東南アジアを中心としたデジタル広告市場の調査などを担当している。
