Teads、8か国で実施した自動車業界消費者調査結果を公表[ニュース]
Teadsは、「自動車業界消費者調査」についての最新調査結果を発表した。調査はKantarの協力により、2021年4月から9月まで実施。15分間のオンライン自己申告アンケートで、国、カナダ、メキシコ、フランス、ドイツ、イギリス、イタリア、スペインの8か国、1916人以上の自動車購入意向者を対象とした。
調査では、全ての回答者のうち40％がEV車の性能やメリットを十分に認識していないことがわかった。
そのため、機能や特徴についての情報が消費者へ適切に伝わるよう、対話が必要であることが明らかになった。
自動車ブランドの広告に関しては、歴史的にテレビが主要なメディアの選択肢であったが、今回の最新の調査では、消費者は購入過程においてデジタル経由での検討をするようになっているという。
EV購入意向のある消費者については、特にこの傾向はさらに高まるとのことである。その半数は、購入プロセス全体をオンラインで行うことを検討し、74％の消費者はCovid後もオンラインでのプロセスを継続すると回答している。
そして、デジタルの中でも、消費者のEVの検討過程へ影響を与えるオンラインチャネルを見た場合、ニュースサイトはソーシャルメディアよりも1.6倍影響力があり、消費者は検索する製品との関連性が高く、スキップが可能で短い動画広告は製品購入において、参考になるという回答も得られたとのことだ。
また、欧州4か国で実施した追加調査では、特に半導体不足による供給への滞りが出ていることで車の購入の決定に深刻な影響を及ぼしていることが示されたという。
この先６ヶ月から2年以内に車の購入を検討している消費者の89％は半導体による納車の遅延について認識をしており、31％の消費者はチップの不足が車の購入計画に影響を与えると述べている。
また、消費者の14％が中古車を検討し、9％がすぐに購入ができる自動車ブランドから選択をすると回答し、8％が車の購入を遅らせると回答したとのことだ。
調査結果はこちらからダウンロードできる。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
