スマートニュースがDoubleVerifyと連携し、広告の品質と安全性の検証を強化[ニュース]
スマートニュースは、デジタルメディアの測定、データ、分析のためのソフトウェアプラットフォーム企業である、DoubleVerifyとの連携を開始した。
DoubleVerifyとの連携により、同社の広告サービス「SmartNews Ads」において、広告のビューアブル(視認可能)率やアドフラウド(不正閲覧・不正クリック)率、ブランドセーフティなどのアドベリフィケーション計測を強化し、広告主様により正確な広告効果の検証を可能にする。
スマートニュースでは早期からアドベリフィケーションの重要性にフォーカスし、安全性確保への取り組みを実施している。
SmartNewsのアドベリフィケーション対応の特性としては、以下のようなものが挙げられる。
1)WEBブラウザと比較してアドフラウドに強いとされるアプリのみでサービスを展開しているため、サービス自体がアドフラウドに強い傾向にある。
2)IAB/MRC基準に準拠したビューアブルインプレッションを採用し、画面の表示エリアに近くまで広告を描写しない、視認性を担保する機能を実装している。
3)「コンテンツ規約」「コンテンツポリシー」を定め、それを満たしている3,000媒体以上から提供される信頼性の高い情報を配信しているためブランドセーフティも担保されている。2019年にはIAB Tech Labが提供するOpen Measurment SDKに対応し、Compliant Partnerに認定されている。
今回のDoubleVerifyとの連携を受け、SmartNews Adsのビューアブル率を計測したところでは、SmartNews Adsはディスプレイでのビューアブル率が91%となった。同社は、SmartNewsのアドベリフィケーションにおける特性が、日本、Asia Pacificでのビューアブル率の平均値を大幅に上回る高いビューアブル率につながっていると考えているとのことだ。
今回DoubleVerifyとの計測連携により、グローバル水準の解析力を持つDoubleVerifyによるアドフラウドおよびブランドセーフティの透明性が担保された環境でさらに安全にSmartNews Adsを利用できるようになる。
なお、広告主はDoubleVerifyと契約していれば、SmartNews Adsのバナー広告(静止画広告)における「ビューアビリティ」や「アドフラウド」「ブランドセーフティ」「ジオターゲティング」といった広告品質指標レポートがDoubleVerifyから提供される。
また、本連携のDoubleVerify計測結果の利用に関し、機能利用費などスマートニュースへの追加費用等は発生しないとのことだ。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。