先週のアドテクシーン：音声広告のオトナル、日本最大規模のポッドキャストの音声アドネットワークを提供開始
広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、過去一週間に起きたトピックの中から特に注目すべきものをピックアップしてお届けする。
【トップニュース】
音声広告のオトナル、日本最大規模のポッドキャストの音声アドネットワークを提供開始
オトナルは、ポッドキャスト広告の音声アドネットワーク『ポッドキャストオーディオアド』の販売を開始した。
ラジオ局や新聞社などの大手メディアが配信するポッドキャスト番組に音声広告の配信を行うことができる。
ポッドキャスト番組への広告配信では、番組側があらかじめ用意している音声広告枠（プレロール、ミッドロール、ポストロール）に対して音声広告が挿入される。
【ＰＲ】
調査レポート「動画広告の分析調査 2021年版」、4月20日発刊
ExchangeWire JAPANを運営する株式会社デジタルインファクトは、調査レポート「動画広告の分析調査 2021年版」を4月20日に発刊した。
広告主企業、広告会社に所属し、動画広告業務に携わる123名（広告主80名、広告会社43名）に実施したアンケート調査結果を収録。
動画広告への2020年と2021年の投資意欲や、主要動画広告商品・サービス別の認知度・利用実績と14項目にわたる評価などをとりまとめている。
■タイトル：動画広告の分析調査 2021年版
■出版日 ：2021-04-20
■ページ数： A4/88ページ
■発行 ：株式会社 デジタルインファクト
■価格 ：PDF版+エクセル（単純集計結果）版：66,000円(税込)（本体価格60,000円）
※単純集計結果（表・グラフ）のエクセルデータ付き
【イベント】
セプテーニが無料ウェブセミナー 「Google社登壇 YouTubeコネクテッドTV活用セミナー」 を開催
セプテーニは、2021年6月29日（火）に無料ウェブセミナー「Google社登壇 YouTubeコネクテッドTV活用セミナー」を開催する。
Googleからの登壇者による「YouTube コネクテッドTVを徹底解説」（第1部）のほか、Googleとセプテーニ担当者による「事例紹介」（第2部）、セプテーニ担当者による「セプテーニのコネクテッドTV活用術」（第3部）などのコンテンツを予定。
【開催概要】
■日程 ：2021年6月29日（火）13:00～14:00
■開催方法：Zoomによるオンライン開催
（当日の参加URLは参加登録後メールにてお知らせ）
■費用：無料
■参加方法：事前登録制
■定員：約200名
■URL：https://www.septeni.co.jp/seminarevent/20210629/
【新サービス・新機能】
電通、IoT家電のデータを活用したマーケティングソリューションを提供開始
電通は、国内初となる、インターネットに接続された家電製品のデータ（IoT家電データ）を活用し、統合マーケティングを行うソリューション「domus optima（ドムス・オプティマ）」（β版）の提供を開始する。
これにより、IoT家電データから、生活者の潜在的な需要を発見し新たな顧客体験の提供を目指す。第一弾として、広告主へIoT家電データを活用した広告配信と効果検証が可能なソリューションの提供を開始する。
ヤフー、2020年度は約1億7千万件の広告素材を非承認に
ヤフーは、広告サービス品質向上のための審査実績をまとめた2020年度（2020年4月1日～2021年3月31日）の「広告サービス品質に関する透明性レポート」を公開した。
2020年度は約1億7千万件の広告素材を、Yahoo! JAPANが定めた基準に抵触する素材として非承認にした。
「ライクルGMB」、 Googleマイビジネスを活用した店舗集客で累計運用アカウント数30,000店舗を突破
SO Technologiesが提供する、Google マイビジネスを活用した店舗集客支援サービス「ライクル GMB」の累計運用アカウント数が30,000店舗を突破した。
GMO TECHが今年3月に公表した調査結果によると、2020年のMEO市場規模は80億円で、2025年には202億円に達すると予測されており、該当市場の成長の追い風も受けているようだ。
Criteo、グリーンエネルギーを使用した新しいデータセンターを東京に開設
Criteoは、新しいデータセンターを東京に開設し稼働を開始した。
日本では2011年と2012年に開設されたデータセンターに続く3か所目となり、アジア太平洋地域で最大のデータセンターとなる。
【サービス連携・業務提携】
デジタルガレージのサイネージメディア「サキザキテルコ」、有効な着座再生数に応じたプログラマティック配信を開始
デジタルガレージは、ヘアサロン特化型デジタルサイネージメディア「サキザキテルコ」にて、有効な着座再生数に応じたプログラマティック配信を開始した。
今回、「サキザキテルコ」の広告枠の一部を、マイクロアドデジタルサイネージの「MONOLITHS」に接続し、動画広告のプログラマティック配信を開始する。デジタルガレージは、プログラマティック配信の開始に際し、「サキザキテルコ」に搭載した着座確認機能を用い、有効な着座再生数に応じた課金システムを構築する。
InMobi、ブレンデッドインゲーム広告のパートナーシップを発表
InMobiは、ブレンデッドインゲーム広告の提供開始を発表した。
モバイルアプリ向けSSP「InMobi Exchange」上で全世界の広告主がプログラマティックに利用することができる。
ブレンデッドインゲーム広告のユニークなインゲームインベントリーにより、ゲーム内スポーツスタジアム、eスポーツ会場、人気の高いカジュアルゲーム・ハイパーカジュアルゲームなど、それぞれのゲーム環境に合った広告を良質なモバイルユーザーに向けて提供可能になる。
【調査】
Adjust 最新調査結果：広告経由でインストールされたゲームアプリでは、同意率が70%以上
adjustは、iOS 14.5のアップデートがターゲティング広告と広告収益に及ぼしている影響に関する調査結果「同意率と広告収益を調査：iOS 14の真のインパクト」を発表した。
本調査結果では、アプリが複数のWebサイトやアプリを横断してターゲティング広告を配信するために必要とされる、ユーザーの同意率、SKAdNetwork、広告収益の影響など、業界で話題になっているトピックを取り上げ、今回の変更がアプリエコノミーに与える影響について解説。 広告経由のインストール率の高いアプリは、同意率も実質的に高くなっており、例えば広告経由での利用が大部分を占める「Animal Transform」と「Save the Girl!」においては、アプリの同意率は、70%以上に達しているという。
デロイト トーマツ調査、64.5％の広告主企業がデジタル広告不正を認知するも、内容理解は半数以下
デロイトトーマツグループは、近年、市場が拡大するデジタル広告について、その仕組みに関する信頼性の向上に資するために、デジタル広告不正および個人情報保護に関する広告主の意識と対応実態の把握を目的に、広告活動を行っている従業員規模5,000人以上の企業を対象とした「広告取引に関する広告主実態調査2020」を実施、その結果を発表した。
デジタル広告不正についての認知度について確認したところ、64.5％の広告主企業がデジタル広告不正という言葉を認知するも、内容理解は半数以下という結果が出た。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
