広告主の動画広告出稿、コロナ禍でも過半数が予算増
デジタルインファクトは、広告主と広告会社の動画広告担当者を対象に、動画広告の利用動向に関するアンケート調査を実施、その結果を公表した。
サイバーエージェントとデジタルインファクトによる共同調査では、2020年の動画広告市場規模は前年比114％の2,954億円、2021年は前年比132％の3,889億円と高い成長の継続を予測。
これを裏付けるように、本調査結果から、コロナ禍の2020年と2021年において、過半数の広告主が動画広告に対する積極的な投資を継続していることが明らかになった。
デジタル広告予算における動画広告の比率
【デジタル広告予算における動画広告の比率】
N=123（広告主80、広告会社43※）、SA
デジタルインファクト調べ
広告主のデジタル広告予算における動画広告の比率は、「1割以上2割未満」という回答が28.5％と最も大きい割合であった。これに、「2割以上5割未満」が25.2％と続いた。
およそ1年前に実施した前回の調査結果と比べると、「1割未満」という回答の割合は大幅に減少（前回34.3％、今回18.7％）した一方で、5割以上という回答の割合は大幅に増加（前回5.6％、今回22.0％）した。
【デジタル広告予算における動画広告の比率（前回調査：2019年10月－2021年11月）】
N=108（広告主54名、広告会社54名※）、SA
デジタルインファクト調べ
動画広告予算の増減 2020年と2021年
【動画広告予算の増減 2020年と2021年】
N=123（広告主80、広告会社43※）、SA
デジタルインファクト調べ
動画広告の予算については、2020年に「増えた」という回答の割合は、52.8％となった。また、2021年の動画広告予算が「増える」という回答の割合は、53.7％となった。2020年は「減った」という回答の割合が21.1％であるのに対し、2021年は「減る」という回答の割合が8.9％となった。一方で、「わからない」という回答の割合は、2020年が2.4％であるのに対し、2021年は17.1％となった。
動画広告の配信先として今後注力していくデバイス
【動画広告の配信先として今後注力していくデバイス】
N=123（広告主80、広告会社43※）、SA
デジタルインファクト調べ
動画広告の配信先として今後注力していくデバイスについては、「スマートフォン」という回答の割合が95.1％と最も大きく、これに「PC」が35.0％、「タブレット」が27.6％と続いた。「コネクテッドテレビ」という回答の割合は、22.0％であった。
過去1年間で出稿・取り扱いをした動画広告商品・サービス
【過去1年間で出稿・取り扱いをした動画広告商品・サービス】
N=123（広告主80、広告会社43）、SA
デジタルインファクト調べ
過去1年間で出稿・取り扱いをした動画広告商品・サービスについては、「YouTube」という回答の割合が87.8％と最も大きく、これに「Facebook」が66.7％、「Instagram」が65.0％、Twitterが46.3％と続いた。
本調査結果の詳細や、主要動画広告商品・サービスの認知率・利用率、14項目にわたる評価について、当社2020年4月20日発刊の「動画広告の分析調査 2021年版」においてとりまとめて報告している。
（※）Nの内訳表記において、※印のある調査結果における広告会社の調査対象者は、主要な担当クライアント1社想起の上回答
【調査概要】
◆調査対象
国内の主要動画広告媒体および広告商品・サービス
◆調査手法
WEBアンケート調査。
デジタルインファクトが提供するデジタル広告業界関係者を対象としたアンケートサービス、Digital InVoiceにより実施。
【回答者の内訳】
広告主企業、広告会社に所属する、動画広告出稿業務従事者123名（広告主80名、広告会社43名）へのＷｅｂアンケート調査
★回答者のデジタル広告の予算規模 ※広告会社の回答者は、主要な担当クライアント1社想起の上回答
1000万円未満 16.3 ％、1000万円以上1億円未満28.5％、1億円以上5億円未満 27.6％、5億円以上10億円未満 11.4％、10億円以上 13.8 ％、わからない 2.4％
★回答者のテレビ広告出稿
テレビCMの出稿をしている56.1%、テレビCMの出稿をしていない43.1%、わからない0.8％
◆調査期間
2020年11月－2021年2月
◆調査主体
株式会社デジタルインファクト
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
