CCI、「国内動画配信サービス詳細レポート」を販売開始
CARTA HOLDINGSのサイバー・コミュニケーションズ（CCI）は、2019年12月と2020年6月に実施した「動画配信サービス利用実態調査」をもとに、最新概況をまとめた「国内動画配信サービス詳細レポート」の販売を開始した。デジタル広告業界の事業会社が有料レポートを発刊するのは珍しい。
同レポートでは、「利用実態調査」で得られた膨大なデータを収録。国内動画配信サービスの最新概況をはじめ、動画配信サービスの視聴環境、コンテンツ視聴の仕方や広告への意識等を分析し、年代による傾向の違いを明らかにしている。2019年12月と2020年6月に、男女15～69歳6000人にWebアンケートを実施。PDF版で価格は税別85,000円。
同レポートの公表に先立ち、CCIは、先日調査結果のハイライトを公表。また、調査結果の一部は無料ダウンロードでも入手可能なプレイブックに収録している。
①日本国内の81％が過去1年以内に動画配信サービスを利用したことがある
動画配信サービスが生活者にとって日常生活で利用するメディアの一つとして浸透してきている。
②年代によって動画配信サービスの視聴の仕方に違いがある
全世代において利用率が高く、最も利用率の低い60代においても利用率は74％に上る。
視聴デバイスや視聴コンテンツ数等、世代によっては視聴の仕方に違いがあることがわかった。
出典：CCI
③新型コロナ禍において各メディアの平均利用時間が上昇、特に動画配信サービスの利用時間が増加
メディア利用時間は0.6時間増加、動画配信サービスは0.4時間増加。
出典：CCI
④テレビデバイスでの視聴が増加、テレビのインターネット回線接続率も上昇
テレビデバイスでの動画配信サービスの視聴が20％（2019年12月調査）から23％（2020年6月調査）に上昇。
テレビにインターネット回線が接続されていると回答した人の割合も41.6％から50.7％と半年間で大きく上昇した。
出典：CCI
有料調査レポートの目次と調査概要は以下の通りである。
・価格 ：PDF版85,000円（税別）
・調査目的 ：動画配信サービスの利用実態を明らかにし、サービスジャンルにおける特徴を把握する
・調査地区 ：全国
・調査方法 ：インターネット調査
・調査対象 ：男女15～69歳
・調査サンプル数 ：各6,000s
・調査実施機関 ：株式会社ビデオリサーチ
・調査期間 ：2019年12月23日～2019年12月25日
2020年6月12日～2020年6月14日
購入お問い合わせ先：ottplaybook@cci.co.jp
■レポート概要
目次
1．各メディア接触概況（2019年12月、2020年6月比較）
（１）各メディア利用率
（２）1日当たりの平均利用時間
（３）各メディア接触状況（利用頻度別）
（4）性年代別のメディア利用率の変化
2．動画配信サービスの視聴概況（2019年12月、2020年6月比較）
2-1．動画配信サービス視聴環境/年代による傾向の違い
（１）視聴時間帯の変化
（２）視聴デバイスの変化
（３）視聴場所の変化
（４）随伴視聴状況
2-2．動画配信サービス視聴動向（2020年6月）/年代による傾向の違い
（１）動画配信サービス1日あたりの利用時間
（２）動画配信サービス1回あたりの視聴コンテンツ数
（３）よく視聴するコンテンツの長さ
（４）よく視聴するジャンル
3．サービス別視聴概況（2020年6月)
（１）サービス別認知率
（２）3ヵ月以内利用率
（３）視聴デバイス
（４）直近3ヵ月以内利用開始サービス
（５）視聴開始理由
（６）継続視聴意向
（７）併用視聴状況
4．視聴者プロフィール
性別、年齢、未既婚、職業
年代別 認知率・3ヵ月以内利用率
5．広告への意識（2020年6月）
（１）広告イメージ
-年代による傾向の違い
（２）広告接触による印象変化
-年代による傾向の違い
（３）有料動画配信サービスにおける広告への許容
-利用サービスによる傾向の違い
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
