デジタルインファクトは、広告主のインフルエンサーマーケティングの利用実態に関する調査を実施、その結果を公表した。

同調査ではインフルエンサーマーケティングの実施経験があるマーケター（広告主・広告会社の担当者）106名を対象者に、広告主のインフルエンサーマーケティングの実施状況や考え方などについて、アンケート調査を実施している。

インフルエンサーマーケティングの目的

インフルエンサーマーケティングの実施目的は、「認知拡大」という回答の割合が79.2%と最も大きく、これに「興味喚起」が63.2%、「購買意向の向上」が50.9%と続いた。

【  インフルエンサーマーケティングの実施目的（MA、N=106）】※

インフルエンサーマーケティングの実施頻度

広告主によるインフルエンサーマーケティングの実施頻度は、「特に決まっていない」という回答が、67.9%と最も大きな割合に。「年間を通して継続している」のは、11.3%の割合にとどまった。

 【インフルエンサーマーケティングを実施する頻度（SA、N＝106）】※

インフルエンサーマーケティングのチャネル

インフルエンサーマーケティングにおいて“活用したことがあるチャネル”については、「Instagram」という回答の割合が75.5%と最も大きく、これに「Twitter」が59.4%、「YouTube」が58.5%と続いた。

“今後活用したいチャネル”については、「Instagram」という回答の割合が最も大きく、これに「YouTube」が続いた。

なお、“活用したことがあるチャネル”と“今後活用したいチャネル”との比較においては、「Instagram」は5ポイント以上、「Twitter」は10ポイント以上の低下。「TikTok」、「ライブ配信サービス」は、20ポイント以上の上昇がみられた。

【 インフルエンサーマーケティングの活用チャネル（MA、N=106）】※

インフルエンサーマーケティングの積極利用条件

インフルエンサーマーケティングを積極的に利用するための条件について聞いたところ、「費用対効果が明確になるようになる」という回答の割合が、67.9%と最も大きく、これに「自社の製品やサービスのイメージにピッタリなインフルエンサーが見つかる」が、44.3%と続いた。

【 インフルエンサーマーケティングの積極的利用のための条件（MA、N=106）】

（※印について、広告会社の担当者は、主な顧客広告主を1社想起の上回答）

広告主のインフルエンサーマーケティング活用実態について、全20項目をとりまとめた調査結果の詳細は、2020年3月6日発刊の「広告主のインフルエンサーマーケティング利用実態調査」にてとりまとめている。

ABOUT 野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。

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