2020年の動画広告予算、広告主の6割超が増加
デジタルインファクトは、動画広告の出稿実績のある広告主、広告会社の担当者108名を対象に、動画広告の利用動向に関するアンケート調査を実施、その結果を公表した。
2019年の広告主のデジタル広告予算に占める動画広告の比率については、「1割未満」という回答が34.3％と最も大きい割合であった。これに、「2割以上5割未満」が27.8％と続いた。
【デジタル広告予算における動画広告の比率】
N=108（※）、SA
（※広告会社の回答者は、主要な担当クライアント1社を想起してもらい回答。）
2019年に動画広告の予算を「増えた」のは、全体の58.3％に及んだ。また2020年に予算を増えるという回答の割合はさらに増え、全体の61.1％に達した。一方で、2020年に「減る」という回答は、5.6％にとどまった。
【動画広告予算の増減】
N=108（※）、SA
（※広告会社の回答者は、主要な担当クライアント1社を想起してもらい回答。）
現在活用している動画広告の効果を計測する指標については、「リーチ」という回答の割合が53.7％と最も大きく、これに「ブランドリフト」が51.9％、「再生（表示）回数」が45.4％と続いた。
今後利用したい効果指標は、「ブランドリフト」という回答の割合が最も大きく、これに「オフラインコンバージョン（店舗来店や購買）」が続いた。
【動画広告の効果指標】
N=108（※）、NA
（※広告会社の回答者は、主要な担当クライアント1社を想起してもらい回答。）
動画広告として知っている商品・サービスについては、「YouTube」という回答の割合が98.5％と最も大きく、これに「Facebook」と「Instagram」が90.8％と続いた。
【認知している動画広告商品・サービスについて】
N=108、NA
回答者のデジタル広告の予算規模は以下の通り。（広告会社の回答者は、主要な担当クライアント1社想起の上回答）
1000万円未満 24.1 ％、1000万円以上1億円未満31.5％、1億円以上5億円未満 28.7％、5億円以上10億円未満 3.7％、10億円以上 10.2 ％、わからない 1.9％
本調査結果の詳細や、主要動画広告媒体の認知率・利用率、媒体別の評価については、同社発刊の「動画広告の分析調査 2020年版」にて報告している。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
