デジタルインファクトは、大手サービスプラットフォームであるAmazon、Facebook・Instagram、Google、LINE、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天の広告サービスに関するアンケート調査を実施、その結果を公表した。

今回発表した調査は、2019年第1四半期（1-3月期）に実施。2018年第4四半期（10-12月期）に続く2回目となる。アンケートはデジタル広告業界関係者に対して複数回答で実施した。

デジタル広告市場をリードしている広告プラットフォーム

デジタル広告市場をリードしている広告プラットフォームについて聞いたところ、Googleと回答した割合が最も大きく、これにFacebook（・Instagram 以降省略）、Amazonが続いた。

出典：同社プレスリリース

広告商品・フォーマットが魅力的な広告プラットフォーム

広告フォーマットが魅力的な広告プラットフォームについて聞いたところ、Facebookと回答した割合が最も大きく、これに僅かな差でGoogleが続いた。

出典：同社プレスリリース

広告運用がしやすい広告プラットフォーム

広告運用がしやすい広告プラットフォームについて聞いたところ、Googleと回答した割合が最も大きく、これにFacebookが続いた。

出典：同社プレスリリース

今後の成長性がある広告プラットフォーム

今後の成長性がある広告プラットフォームについて聞いたところ、Amazonと回答した割合が最も大きく、これにGoogle、LINEが続いた。

出典：同社プレスリリース

14項目のトータルスコア上位3広告プラットフォーム

広告事業に関連する全14項目の順位をスコア化し集計した結果、1位Google、2位Facebook・Instagram、3位Yahoo! JAPANとなった。

出典：同社プレスリリース

なお、ここでの全14項目は、市場におけるリーダーシップ、将来成長性、テクノロジー、サービスの独自性、広告商品・フォーマットの魅力、リーチ力、信頼性、運用のしやすさ、汎用性（広告主の企業規模）、ブランド企業との親和性、事業パートナーとしての魅力度、対広告主サポート、対エージェンシーサポート、対媒体社サポート。

ABOUT 野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。

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