大手広告プラットフォームに関するアンケート調査
日本のデジタル広告市場は、GoogleやYahoo!JAPAN、Facebook、Twitter、LINEなどの広告プラットフォームが大きなシェアを占めており、その動向は市場全体に大きな影響を持っています。また直近ではAmazonや楽天などの広告ビジネスへの本格参入が進みつつあります。
ExchangeWireJAPANを運営するデジタルインファクトでは、これらのプラットフォームがデジタル広告業界において、具体的にどのような評価を受けているのかについての、アンケート調査を実施しております。
広告プラットフォームについて、全14項目の設問があります。是非業界の皆さまのお声をお聞かせください。
市場の牽引力、今後の成長性、広告サービスの独自性、広告商品・フォーマットの魅力、広告運用のしやすさ、広告テクノロジー、広告配信先の信頼性、ブランド広告主の出稿先としての適切さ ほか、計14項目
なお、本調査は、四半期ごとに実施している、ネット広告市場の見通しに関するアンケート調査 2018Q3ネットの一部として実施しており、広告プラットフォームに関する設問は、市場の見通しに関する設問に続いて表示されます。こちらも合わせてのご回答ご協力お願いいたします。
調査結果は、後日ご回答いただいた方（※）に簡易レポートとしてお送りさせていただきます。（※スクリーニングで対象外となった方を除く）
★アンケートのご回答は、こちらから。
■調査対象となる方：
インターネット広告ビジネスに関わっており、広告主、広告会社（代理店・メディアレップ・トレーディングデスク）・アドテクベンダー・媒体社に所属されている方。
■ご回答いただいた方には：
後日20-30ページ程度の調査結果レポートをお送りさせていただきます。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
