テレビを持たない若年層が増加－サイバーエージェント、2万人にテレビ接触頻度調査を実施－
サイバーエージェントの動画広告に特化した調査機関、オンラインビデオ総研は、全国2万人、10代から60代を対象に実施したテレビ接触頻度に関する調査結果を公表した。
オンラインビデオ総研は、調査対象者を地上波テレビの「リアルタイム視聴」における平均的な視聴時間に応じて6つのグループに分類し、その構成比を年代別とともに紹介している。
出典：同社プレスリリース
出典：同社プレスリリース
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また視聴時間が、平日1時間以下、かつ休日2時間以下（「ローテレ」､「超ローテレ」､「ノンテレ」）を「ローテレ系」と定義。前回2015年10月の調査時と比べ、全世代で「ローテレ系」の比率がわずかながらも高まっていることについて触れ、“2015年時点の「ローテレ系」が、ローテレのメディア視聴傾向を維持したまま、年次経過とともに上の世代に移行していることがわかり､「加齢とともに、テレビを見る」という訳ではない”という仮説立てをしている。
そして、10代後半および20代は「ノンテレ」が15％を占め、テレビを持っていない人がさらに増加しているとのことだ。
出典：同社プレスリリース
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
