マクロミルとデジタルインファクトは、昨年11月から12月にかけて広告業界関係者400名を対象に実施した動画広告に関するWebアンケート調査結果を公表した。

全回答者400名の中で動画広告の出稿・取次・提供業務など何らかの形で関わりがある対象者269名に、動画広告の取り扱いまたは利用をしたことのある媒体について聞いたところ、「YouTube」が全体の68.8％と最も多く、これに「Facebook」の49.8％、「LINE」の37.2％が続いた。

【取扱っている・利用している動画広告媒体（ｎ＝269、複数回答）】

＜マクロミル／デジタルインファクト調べ＞

動画広告を有効活用する上で重視すべき指標については、「視聴回数」が最も多く全体の48.3％、これに「視聴者数（リーチ）」が42.0％と続き、「クリック」37.0％、「コンバージョン」33.3％を大きく上回った。

【動画広告を有効活用する上で、重視すべきと思うKPI (n=400、複数回答)】

＜マクロミル／デジタルインファクト調べ＞

そして、動画広告市場が今後発展していく上で欠かせないと思われることについては、「新しい媒体の登場」が37.8％と最も多く、これに「販売価格の下落」が27.3％、「効果測定指標の確立」が26.3％と続いた。

【動画広告市場の発展において欠かせないと思われること(n=400、複数回答)】

＜マクロミル／デジタルインファクト調べ＞

なお、今回の調査結果の一部はマクロミルのサイトから無料でダウンロードが可能。
また、全調査結果の詳細をとりまとめた有料レポートをデジタルインファクトが提供する予定である。

動画広告市場の業界動向アンケート調査 2017

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・詳細レポート案内（デジタルインファクト）

ABOUT 野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。

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