リターゲティング広告プラットフォームのAdRollは、「AdRoll State of the Industry Japan 2016」をリリースした。
本調査では日本でプログラマティックへの理解や実践がマーケッターにどの程度浸透しているかなど測っている。

調査機関は2016年3月、200名のマーケッターを対象に、マクロミルの協力を得て実施した。
調査結果の詳細はこちらから入手することが可能。

以下、調査結果の一部を紹介する。

プログラマティックバイイング

本調査ではプログラマティックバイイングを「運用型広告／データに基づくリアルタイムでの広告枠買い付け」と定義し、そのマーケッターにオンライン広告予算に占める割合を聞いている。
結果、日本のマーケッター全体の74％が「プログラマティックではない」あるいは「わからない」と回答しており、全体の62％が「オンライン広告予算の10－50％」をプログラマティックに充てている米国との認識の差は大きい。

リターゲティング

全体の43％がオンライン広告予算の10-50%をリターゲティングに充てていると回答。

本調査の主旨からは外れるが、先の質問と合わせてみると、5割以上の回答者は、「プログラマティック＝リターゲティング」とは認識していないということであろうか？

今やオンライン広告キャンペーン手法の定石と化したリターゲティング。だが日本のマーケッターのリターゲティングに対する評価は、海外のマーケッターと比べ低いようだ。

以下は、欧米、及びオーストラリア・ニュージーランドと日本のマーケッターによる、リターゲティングが他の手法と比べ高い評価を下している率を示している。
ヨーロッパは8割以上、オーストラリア・ニュージーランドは8割程度、米国は7割以上であるのに対し、日本は5割未満にとどまっている。

アトリビューション

最後に、アトリビューションについて。アトリビューション分析実施の有無について尋ねているが、全体の36％が何らかの形で分析を行っていると回答。だが一方で、全体の半数に近い、47％が「アトリビューション分析について何も知らない」と回答。

また、マーケティングにおいてアトリビューションを重視しているという回答の割合は、日本では全体の14％であり、他の国・地域と比べ極めて限定的だ。

ABOUT 野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。

続きを読む