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直近の動画広告シーン：Facebook、オーディエンスネットワークで動画広告リーチ拡大

by 野下 智之 on 2016年6月07日 in ニュース

 
 

広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、直近の動画広告関連トピックについて、注目すべきものをピックアップしてお届けする。

【イベント】

Viibar、オンライン動画広告の現状と攻略ソリューションをテーマに完全招待制、登録制のセミナーを開催

動画マーケティングを支援するViibarは、2016年6月14日に、動画マーケティングに本格的に取り組もうとしている企業向けに完全招待、登録制のセミナーを開催する。
セミナーには、GoogleやANAセールスからもスピーカーが登壇予定。

＜PR＞ExchangeWire、広告主・マーケッター向け学習イベントProgrammatic Marketer Tokyo 2016/6/30午後に開催

ExchangeWireは、来る2016年6月30日（木）の午後、秋葉原UDXシアターにて、ExchangeWireがお届けする、企業広告主、マーケター向けの無料ご招待制学習イベント、ProgmrammaticMarketerTokyo 2016を開催する。
国内外のマーケッターが登壇し、プログラマティックをテーマにプレゼンテーションや、トークセッションを行う。

【新サービス・新機能】

オプトグループのスキルアップ・ビデオテクノロジーズ、インリード型動画広告でインタラクティブなADフォーマットを追加

オプトグループのスキルアップ・ビデオテクノロジーズは、インリード型動画広告を再生中にユーザーがマウスオン操作などで、プレイヤー内にミニサイトを表示する機能をリリースした。

マイクロアド、採用動画に特化した「BLADE Hunt VIDEO」の提供開始

マイクロアドは、採用特化型ターゲティング広告サービス「BLADE Hunt」を活用した採用動画の制作～配信までワンストップでの提供を開始した。

アイモバイル、スマホ動画リワードアドネットワーク「maio」にてAndroid版の広告配信用SDKの提供開始

アイモバイルは、同社が提供するスマホ動画リワードアドネットワークのmaioがAndroidへの対応を完了させ、SDKの提供を開始したことを発表した。

Facebook、オーディエンスネットワークで動画広告のリーチを拡大

Facebookは、同社のオーディエンスネットワークを拡張し、ブランド目的の動画広告にも対応をさせた。
今後は、FacebookとInstagramだけでなく、その他の人気アプリや人気ウェブサイトにも動画広告を配信可能となる。

AMoAd、エンターテイメント系アプリ向け動画広告「インタースティシャルビデオ広告」の提供を開始

サイバーエージェントのAMoAdは、エンターテイメント系アプリ向け動画広告「インタースティシャルビデオ広告」の提供を開始。
自動再生であるが、誤タップ課金を防止するためにクリック型の課金となっている。

Viibar、Yahoo! JAPANのデータ分析結果をもとに「データ×クリエイティブ」の動画広告商品を提供

Viibarは、Yahoo! JAPANのデータ分析結果をもとにターゲットに最適化したクリエイティブの動画制作と、同社のプランニングによる広告配信、効果検証までをセットにした動画広告商品の販売を開始した。

ヒトクセ、動画・リッチ広告を純広告として配信可能なアドサーバー機能Smart Canvas AdServerの提供をメディア向けに開始

ヒトクセは、媒体社向けに同社の動画やリッチ広告フォーマットを純広告として配信できるサービスの提供を開始した。動画・リッチ広告のフォーマットの需要は高まっているが媒体社の開発が追いついていない状況を受けての対応。

popIn、プレミアム縦型動画広告ネットワーク「popIn Vertical Video Ads」をリリース

popInは、スマホに特化した縦型動画をプレミアムメディア上で展開可能な動画広告ネットワーク「popIn Vertical Video Ads」の提供を開始した。

【提携・買収】

Viibar、シナジーマーケティングと協業しデータドリブンな動画制作の研究開発を開始

動画マーケティングのViibarは、シナジーマーケティングの提供する価値観モデル「Societas」のデータを、顧客のインサイトとして動画の企画・制作に生かす研究開発を開始した。

【調査結果】

Unruly、APACにおける動画広告の将来に関するマニフェストを公表

動画広告プラットフォームのUnrulyは、動画広告の将来に関するマニフェストを公表。

アジア太平洋版では、広告主が将来を見据えていかに動画広告を活用し、また、2016年には世界で410億ドルの損失をもたらすと予測される(アドビ/PageFair調べ)広告ブロックの普及に対応すべきかについて説いている。

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。

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