CyberZがAPAC地域13か国のスマホ広告市場調査結果を公表、2014年の市場規模は1兆2,343億円、前年比256％ 2018年の市場規模は約4倍の4兆8,161億円に達すると予測
スマホ広告代理店最大手のCyberZがデジタルインファクトと共同で調査したAPAC13か国のスマホ広告市場規模を公表した。
調査結果によると、2014年のAPAC地域13か国のスマホ広告市場規模は1兆2343億円、前年比256％と急速に拡大した。
このうち中国が全体の約58％を占めており、その規模は他を圧倒している。日本は全体の約24％となっている。
これにオーストラリア（同7％）、韓国（同7％）が続いている。
今回の調査では、海外調査機関によるグローバルの統計ではあまりフィーチャーされることのない台湾や香港に関する市場規模も公表されているが、この結果をみるとスマートフォン広告市場の拡大が進んでいることが明らかであり、日本を含むグローバルプレイヤーの参入が進む東南アジア地域よりもその規模は大きいことが見て取れる。
東南アジア・インド地域は、現時点ではその市場規模は限られているものの、今後その規模は急速に拡大することが予測されており、東南アジア（シンガポール・インドネシア・マレーシア・タイ・フィリピン・ベトナム）の2018年の市場規模は2014年の約8倍、インドに関しては、約13倍の規模に達すると予測されており、東アジア、オセアニア（オーストラリア）の約4倍と比べ、その潜在性ははるかに高いことが見て取れる。
また、APAC地域全体では、2018年の市場規模は4兆8161億円、2014年の約4倍に達すると予測されている。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
