ヤフーは5月13日に、Yahoo! JAPAN上でスマートフォンアプリのインストール促進を目的とした広告サービス、「Yahoo!アプリインストール広告」の提供を、5月20日より開始することを公表した。

アプリインストール広告は、アプリを運営する広告主が、新規ユーザーの獲得を目的に、ユーザー導線をApp StoreやGoogle Playに設計した広告商品。

FacebookやTwitterなどがすでに同様の広告商品を提供しているが、スマートフォン広告市場において現在主力商品となっている。この商品も今後市場に一定のインパクトを与える可能性が高い。

ヤフーは、同広告商品を大きく4つの特徴付けをしている。

・高度で効率的なターゲティング機能

・多彩な広告表現

・広告効果測定のリーディングカンパニーのツールとの連携

・Yahoo! JAPANをはじめ様々な掲載面への配信

ターゲティングは、Yahoo! JAPANの膨大なユーザーデータを活用し、また広告主が持つアプリユーザーリストを取り込み、見込ユーザー層のターゲティング設定や、特定ユーザー層の配信対象からの除外設定などができる。また、プロモーション対象のアプリが既にインストールされているユーザーを配信先リストから除外して配信することも出来る。

広告フォーマットは、インフィード型、バナー型、アイコンバナー型の三つが用意されており、CPC課金型での提供となる。配信面は、Yahoo! JAPANのトップページやヤフーが提供するアプリ、外部パートナーサイトへの配信もされるとのことであり、Yahoo! JAPANを中心とするアドネットワークを形成することとなる。

また今回ヤフーは、「Yahoo!アプリインストール広告」の広告効果測定に関して、外部ツールとの連携を公表しているが、これは重要なポイントである。

ヤフーは、この広告商品のアプリインストール実績を確認するためには、以下にあるツールを広告主側が導入されている必要があるとしている。

逆に、これらの外部ツールを導入していなければ、広告を経由してどれだけのアプリインストールがなされたか、あるいはCPIはいくらであったかについては、現状においては把握することが出来ない。この点に関しては広告出稿を行う際には注意が必要である。
 

ABOUT 野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。

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