スケールアウトが大手ネット広告主1000社を対象に、スマホDSP利用動向、Webサイトスマホ最適化対応状況に関する調査結果を公表
KDDIグループ会社のスケールアウトが、デジタルインファクト（シード・プランニング）と共同で大手ネット広告主1000社を対象にスマートフォンDSPの導入状況に関する調査を実施し、4月21日に結果を公表した。
調査結果によると、広告主企業1000社のうちスマートフォン向けDSPの導入実績があるのは20.1％であった。また導入企業のうち、複数のDSPの導入実績が確認されたのは、全体の55.2％であった。
次に、業種別の導入率をみると、人材が約7割（70.6％）と、突出して高い導入率であった。これに専門小売店（27.8％）、教育（25.9％）、メディア（24.6％）が続いた。
流通・小売業、官公庁・団体、運輸・倉庫などは、導入率が1割を下回る結果となった。
本調査結果では、広告主サイトのスマホ最適化対応の状況についても公表している。
広告主企業1000社が運営するウェブサイト（コーポレートサイト、キャンペーンサイト）のスマートフォン最適化率は46.2％と、過半数に達していない状況が明らかとなった。
スマートフォン最適化の方法については、新たにスマートフォン向けのサイトを開設する方法と、レスポンシブルデザイン対応をする方法の二つがあるが、調査結果からは、専用サイト対応が全体の26.5％、レスポンシブルデザイン対応が全体の19.7％となり、専用サイト対応の割合が、レスポンシブル対応の割合を上回る結果となった。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
