eMarketerが4月15日、日本のデジタル広告市場予測を公表、2015年の対前年成長率予測は2014年12月時点のプラス6.0％増から、今回プラス10％増へと引き上げられた。

eMarketerは2015年の国内デジタル広告市場規模を97億ドル（1兆268億円）と予想している。

また、広告商品別の内訳は、検索連動型広告がデジタル広告市場全体の58.5％、対前年成長率プラス10.4％で56億8000万ドル（6013億円）。ディスプレイ広告他が全体の41.5％、対前年成長率9.5％で40億3000万ドル（4266億円）としている。

また、モバイル広告は2015年にプラス40％増で38億5000万ドル（4076億円）に達すると予想している。

eMarketerのデジタル広告市場予測は、世界中のメディアで引用されている。これまで同社の日本市場に対する見方は、国内で認識されている市況感よりも保守的である印象であったが、ここ最近は上方修正を重ねている。

同社の日本市場予測の上方修正は、グローバル企業の日本市場に対する見方をポジティブにさせ、新たな投資や参入を引き寄せる材料となり、間接的に市場の活性化につながるかもしれない。

ABOUT 野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。

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