先月、OpenXとDigidayは、800+人のデジタル広告の広告主・媒体社・広告トレーダーからのアンケートを元に「Programmatic + Premium : Current Practices and Future Trends」という白書を発表した。

この白書によると、RTB（リアルタイムの広告入札）などプログラムによって行われるデジタル広告の取引（以下、Programmatic ad trading（プログラマテック・アド・トレーディング））は、より効果的なマーケットプレイスを実現するために盛んになっていくものだろうと見られている。

調査によると、媒体社の67％がアドエクスチェンジ上の広告在庫を今後増やして行くとし、39％はプレミアム広告を含めた取引を検討していると回答している。また、77％の広告の買手（広告主＆代理店）は、昨年と比較してより多くの広告取引をProgrammatic ad tradingを通しておこなっていると回答している。

媒体社にProgrammaticが評価されている背景として、営業プロセスにおける課題の一部がプログラムによって解決することができるとしている。

Programmatic ad tradingが解決できる課題：

媒体社の大多数は、ワークフローから効果測定まではProgrammatic ad tradingによってより効率化を図っていきたいところだが、交渉やクオリティーの確認となるとどうしても人力に頼らざるを得なくなる。

媒体社側がProgrammatic ad tradingからより利益を享受するためには、解決しなければならない課題もある。媒体社側がProgrammatic ad tradingの機能に求める点として、下記のような回答がだされている。

媒体社がProgrammatic ad tradingに求めること：

媒体社、買い手側双方にとって利益を提供できるよう改善が行われれば、Programmatic ad tradingは劇的にビジネスとして拡大することができるだろうとしている。

またこの白書では「Programmatic Premium」というキーワードを取り上げている。このバズワードの認知度としては、媒体社で57％、広告主・トレーダーで40％と発展途上であるようだ。また、明確な定義がされていないものの、いわゆるプレミアム媒体の広告枠だけではなく、ファーストビューの範囲で表示される広告枠や、広告主のターゲットにマッチしたオーディエンスなど、広告配信先の質と、プレミアム広告を含めた広告取引プロセスのシステム化がこのバズワードの鍵のようである。

参照元：

http://www.openx.com/whitepaper-programmatic-premium

ABOUT 大山　忍

ExchangeWire Japan　編集長

米国大学卒業。外資系企業を経て2000年にネット広告効果測定ツールを提供するベンチャーに創業メンバーとして参画。その後、バリューコマース株式会社と合併。
2007年1月にオムニチュア株式会社（現Adobe）に参加、コンサルティングサービスを立ち上げる。ビジネスコンサルタントとして米国のベスト プラクティスを日本の課題やニーズに合わせて提供、ウェブ解析やガバナンス（データ主導の組織・仕組化）に関する執筆・講演を行う。