（ライター：岡 徳之）

デジタルエージェンシーのスパイスボックスが、企業のデジタルマーケティング業務担当者を対象に「マーケティングにおけるデータ活用の実態調査」を実施した。インターネット調査で集まった309件の有効回答数を元にしたものだ。

回答者の属性を業種別に見てみると、製造が最も多く28.2%、続いてサービスが25.2%、情報・通信が10.7%、流通が10.0%、金融が7.4%、その他が18.4%となっている。企業の従業員数は、1,000〜5,000人規模が33.0%、5,000人以上が29.4%、300〜500人が20.4%、500〜1,000人が17.2%だった。

役職では、係長・主任クラスが28.2%、課長・次長クラスが27.8%。次いで一般社員が24.3%。その他には部長クラスが14.9%で、経営者・役員は4.9%に留まった。担当業務領域では、「新規顧客獲得」、「新規獲得とCRMの統括」、「CRMなど顧客とのリレーション向上」に関わるとの回答がそれぞれ約33%ずつ。主に、企業のデジタルマーケティングの現場レベルの意見を反映した調査だと言えそうだ。

調査に回答した企業のうち、約半数がマーケティングにおけるデータ活用の現状に一定の満足をしており、その要因は「データ分析できる人材がいる」がトップで65％だった。昨今ますます注目を集めるデータアナリストやデータサイエンティストといった職種の人材ニーズが高いことが分かった。一方、データ活用に満足していない担当者の悩みは「人材不足」が約64%。次いで、「データ分析をマーケティング施策に活かせていない」が50.0%だった。

2014年、データ活用においてチャレンジしたいことについて聞かれると、1位が「部署間を連携したデータ統合」（約49%）、2位が「外部データの活用」（約38％）、3位が「自社の顧客データとソーシャルデータの統合」（34.0％）という結果だった。外部データや複数箇所に散在するデータを統合的に分析・活用し、より高度なマーケティング施策を実行したいと考えるマーケティング担当者が多いようだ。

DMPについては、「内容まで知っている」と答えた人が約30%。「名前だけ知っている」が48.5%。DMPの認知が約8割と高い一方で、内容まで知っている人間は約3割に留まっており、多くの人材が詳しい理解には至っていないことが判明した。約8割がDMPに興味を持っており、6割が情報収集や具体的な検討段階にあり、また1割は導入が決定しているという。

DMP活用の目的では、顧客属性に合わせたOne to Oneコミュニケーションの最適化、サイトコンテンツの表示など、既存顧客を優良顧客へと導くためのCRM活用の意向が高いことが分かった。複数データを統合分析して顧客行動や嗜好性を正確に把握することで、顧客との中長期的で深い関係構築を目指している。

より詳細な調査結果はこちらから。

（編集：三橋 ゆか里）

ABOUT 大山　忍

ExchangeWire Japan　編集長

米国大学卒業。外資系企業を経て2000年にネット広告効果測定ツールを提供するベンチャーに創業メンバーとして参画。その後、バリューコマース株式会社と合併。
2007年1月にオムニチュア株式会社（現Adobe）に参加、コンサルティングサービスを立ち上げる。ビジネスコンサルタントとして米国のベスト プラクティスを日本の課題やニーズに合わせて提供、ウェブ解析やガバナンス（データ主導の組織・仕組化）に関する執筆・講演を行う。