（ライター：岡 徳之）

デジタルマーケティングに関する調査を行う、米eMarketer社は同社サイトで、オンラインの動画広告に関するリサーチ結果を発表した。

同社が今年3月に行った調査によると、アメリカのオンラインビデオ広告費は、今年の41億4000万ドルから、2016年には80億4000万ドルへと急速に増加すると見られている。

アメリカにおける2011年から2017年までのオンライン動画広告予算の推移

また、多くの広告担当者はテレビ広告とオンラインビデオ広告を別ものとして考えるが、最近は一つのまとまり―T/V (television/video) として見る担当者も増えているという。

ヒュンダイ自動車アメリカのマーケティング広報担当のデイビッド・マタシア氏は、「大規模なテレビ広告の取引先に対しても、オンライン広告戦略とだいたい同じスタンスでアプローチしている」「ネットワーク会社と取引をする時、今ではテレビ広告だけ、あるいはオンライン広告だけの取引はまずなくなった。ネットとテレビ広告を一つのパッケージにするのはほとんど標準になったよ」と語る。

ブランドと代理店はオンラインビデオ広告を買う際に今後、どのようなときにサイトベースで広告を買うか。また特定のオーディエンスをターゲットにして広告を買うのはどのようなときか。そして、オンラインビデオ広告からより大きなテレビ広告につなげるにはどうしたらいいか、を検討しなければならないという。

■ 関連リンク

Online Video Advertising Moves Front and Center（eMarketer公式ウェブサイトより）

http://www.emarketer.com/Article/Online-Video-Advertising-Moves-Front-Center/1009886

ABOUT 大山　忍

ExchangeWire Japan　編集長

米国大学卒業。外資系企業を経て2000年にネット広告効果測定ツールを提供するベンチャーに創業メンバーとして参画。その後、バリューコマース株式会社と合併。
2007年1月にオムニチュア株式会社（現Adobe）に参加、コンサルティングサービスを立ち上げる。ビジネスコンサルタントとして米国のベスト プラクティスを日本の課題やニーズに合わせて提供、ウェブ解析やガバナンス（データ主導の組織・仕組化）に関する執筆・講演を行う。