（ライター：岡 徳之）

Twitterは今月18日、ツイートの内容をより直接的にプロモ商品に利用する「キーワードターゲティング機能」を追加したと、公式ブログにて発表した。

これにより広告主は、Twitterの広告管理画面またはAds APIを通し、特定のキーワードを含む文章をツイートしたり、そのツイートに反応したユーザーに直接リーチすることができるようになる。

例えば、アーティストが大阪でコンサートを開くとした場合、広告主がアーティストに関連するキーワードと地域を設定しておくことで、関西でそのアーティストの新曲についてツイートしているユーザーのタイムラインに、コンサートのチケット情報のツイートを表示することができるようになる。

ユーザーにとってはこれまで同様、タイムライン上に自分に関係すると思われるプロモツイートが時々表示される状態のまま。Twitterを使う上で広告が邪魔にならないよう、配信頻度にも配慮しており、自分に興味の無いプロモツイートを非表示にすることもできる。

この機能の提供に先駆け、Warner Brothers (@WBPictures)、Everything Everywhere (@EE)、Microsoft Japan (@SurfaceJP)、Walgreens (@Walgreens)をはじめとするいくつかの企業の協力を得てテストを実施した結果、プロモツイートとユーザーとの関連性がこれまでと比較して大きく向上し、より高いエンゲージメント（関与）を示すことがわかったという。

テストパートナーとして参加した、ヘッドマウントや装着が可能なアクションカメラの大手メーカー GoPro (@GoPro)は、4日間のマーケティングキャンペーンをプロモツイート in タイムラインで実施した結果、200万インプレッションの広告配信でエンゲージメント率は11%向上した。

キーワードターゲティングのキャンペーン設定方法はプロモツイート in サーチと同じく簡単で、ターゲットしたいキーワードを部分一致かフレーズ一致を選択して入力するのみ。また、地域やデバイス、性別など他のターゲティングオプションも利用できる。

■ 関連リンク

Twitter Japan 公式ブログ

http://blog.jp.twitter.com/2013/04/blog-post_18.html

ABOUT 大山　忍

ExchangeWire Japan　編集長

米国大学卒業。外資系企業を経て2000年にネット広告効果測定ツールを提供するベンチャーに創業メンバーとして参画。その後、バリューコマース株式会社と合併。
2007年1月にオムニチュア株式会社（現Adobe）に参加、コンサルティングサービスを立ち上げる。ビジネスコンサルタントとして米国のベスト プラクティスを日本の課題やニーズに合わせて提供、ウェブ解析やガバナンス（データ主導の組織・仕組化）に関する執筆・講演を行う。