NEWS: マイクロアド、各社アドソリューションを最適利用可能にする「BLADE Open App Market」を公開
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on 2013年4月04日 in株式会社マイクロアドは、3月末までに累計約4500社の顧客に利用されているディスプレイ広告の統合管理プラットフォーム「MicroAd BLADE(http://www.microad.jp/blade/)」をツール提供企業に開放し、自社のソリューションを顧客と取引できる仮想市場、「BLADE Open App Market(http://www.microad.co.jp/service/blade/openappmarket.php)」を公開すると発表した。
(ライター:岡 徳之)
「BLADE Open App Market」サービス発表会の様子
この市場では、自社の製品・サービスを販売可能なほか、DSP広告配信における付加サービスの開発と実装を可能にするという。
「BLADE Open App Market」概要イメージ
広告主は、MicroAd BLADEと多数接続された外部ソリューションを広告配信に利用できるようになる。これにより、広告主はその時のマーケティング課題に合わせ、複数のソリューションサービスから最適なサービスを柔軟に選択することが可能になる。「BLADE Open App Market」への参加は原則無料で、広告主への課金・請求はマイクロアドが代行する。
サービス利用前・後の比較イメージ
また、MicroAd BLADEはすでに広告主サイトと接続されているため、導入や実装テストの手間を最小限に抑え、短期間でのサービス利用と課金が可能になる。現在では、サービス利用まで概ね2〜3ヶ月かかっているところ、今後は製品の検討・判断含め、約1ヶ月にまで短縮されるという。
サービス利用の流れ
ケース1)AdVerification
各種設定から、申込み・請求等の商流までがBLADEへ統合され、利用者はより従来よりも簡単なステップでAdVerificationのテクノロジーを利用可能になる。
(現在の流れ)
①ツール提供事業者契約
②AdVerification設定
③タグ発行
④DSP契約
⑤DSPへタグ登録
⑥広告配信
⑦ツール提供事業者から請求
⑧DSPから請求
(BLADE Open App Marketの場合)
①DSP契約
②AdVerification設定
③配信
④DSPから請求
ケース2)DMP
セグメント設計などの各種設定から、申込み・請求等の商流までがBLADEへ統合され、ツール提供事業者の管理画面での運用・設定作業は最小限になる。また、広告主サイトへのタグ設置もBLADEのタグに統合されるため、タグ管理もより簡便になる。
(現在の流れ)
①ツール提供事業者契約
②DSP契約
③セグメント設計(DMPのUI上)
④DSP配信設定
⑤DMPタグ発行・設置
⑥DSPタグ発行・設置
⑦広告配信開始
⑧ツール提供事業者から請求
⑨DSPから請求
(BLADE Open App Marketの場合)
①DSP契約
②セグメント設計(DSPのUI上からAPI経由)
③DSPタグ発行・設置(DMP/DSPのワンタグ)
④DSP配信設定
⑤広告配信開始
⑥DSPから請求
BLADE Open App Marketの利用について、広告主はソリューションごとに設定された料金を配信料に加えて支払うことで、ツール提供企業が提供する製品・サービスを個別に契約することなく、DSPのひとつの機能として個々に試していくことができる。
また、複数社が提供する同じような種別のソリューションを同時利用することも可能。例えば、複数のベンダーが提供するダイナミックリターゲティングを同時利用して、どちらの広告効果が高いのかを同じ検証環境で比較することもできる。
ツール提供企業にとっては、保有する自社の製品・サービスを、すでに多くの顧客が参加する取引市場に投入することができ、さらに広告主への課金・請求はマイクロアドが行うため、契約などにしばられることなく開発に専念できるメリットがある。また、顧客サイトとMicroAd BLADEはすでに接続されているため、自社のソリューションを導入する際の負荷軽減が期待できるという。
■関連URL
BLADE Open App Market
http://www.microad.co.jp/service/blade/openappmarket.php
MicroAd BLAD
http://www.microad.co.jp/service/blade/
マイクロアド
ABOUT 大山 忍
ExchangeWire Japan 編集長
米国大学卒業。外資系企業を経て2000年にネット広告効果測定ツールを提供するベンチャーに創業メンバーとして参画。その後、バリューコマース株式会社と合併。
2007年1月にオムニチュア株式会社(現Adobe)に参加、コンサルティングサービスを立ち上げる。ビジネスコンサルタントとして米国のベスト プラクティスを日本の課題やニーズに合わせて提供、ウェブ解析やガバナンス(データ主導の組織・仕組化)に関する執筆・講演を行う。