アドテク、マーケテックはマーケターの武器になるのか―ATS Tokyo 2024イベントレポート
デジタルメディアとマーケティング業界の有識者が一堂に会し、業界の最新動向についての議論を行うイベント「ATS Tokyo 2024」が2024年11月22日、都内にて開催された。
「アドテク、マーケテックはマーケターの武器になるのか」と題した本セッションには、株式会社サイバーエージェント AI事業本部 アドテクDiv統括 備前 光隆氏、dip株式会社 マーケティング統括部 中村 大亮氏、株式会社SUBARU 国内営業本部 マーケティング推進部 宣伝課 課長 安室 敦史氏が登壇。テクノロジーの存在意義から、広告主にとっての事業パートナーの理想像まで内容が多岐に渡る議論となった。
安室氏は、アドテクとマーケテックは武器だけでなく「盾にもなる」と主張。最低限の知識を持っていなければ、広告代理店を始めとする事業パートナーの言われるがままとなってしまい、自社が本当に必要とする成果を得ることが難しくなるとの考えを示した。そこで同社ではデジタルマーケティングを実行する上で必要となる知見や能力を整理したスキルマップを用意。ただし、技術的な知見を得るだけでは十分ではないとの考えから、自社商品の魅力や顧客の課題意識などを適切に把握するために、優れた実績を有する特約店の優秀なセールスにヒアリングを実施するなどの取り組みを行っていると述べた。
中村氏は、テクノロジーは使い方を誤れば「毒にもなる」と表現。見栄えの良いデータに踊らされてしまい、顧客や消費者の姿が見えなくなってしまい場合があり得ると警鐘を鳴らした。具体的には、広告配信におけるA/Bテストの結果のみを参照して意思決定を行う場合を例示。仮説や目的意識を持つことなくデータに依存する危険性を訴えた。
備前氏は、広告運用に関するツールやテクノロジーを提供する立場としては、最終的な意思決定者となる広告主との間に広告代理店が介在する場合が多いと説明。その結果として限定的な情報のみが共有され、リーチやCPMといった単一的な指標の改善のみを求められた場合は適切な提案を行うことが難しくなる場合があると述べた。対照的に、広告主と直接的に対話し、また標準的な仕様をはみ出した発想が求められるような場面においては、独立系ベンダーならではの「瞬発力・機動性・柔軟性」が発揮しやすくなるという。
中村氏は、テクノロジーへの理解だけに留まらず、広告主の商品やサービスに対して「愛がある」広告代理店やテクノロジーベンダーこそが、本当に必要とされる成果へとつながる提案を出すことができるのではないかと提言。安室氏も、様々な取引先や提携先が課題や目的を共有した上で一つのチームを形成することの重要性を訴えた。
これらの意見に対して備前氏は、広告主が持つ要望の深堀りに今後も注力していきたいと発言。また既存の枠組みを超越した新たな広告及ぶマーケティング施策の「発明」に広告主と一緒に取り組んでいきたいとの考えを示した。
ABOUT 長野 雅俊
ExchangeWireJAPAN 副編集長
ウェストミンスター大学大学院ジャーナリズム学科修士課程修了。 ロンドンを拠点とする在欧邦人向けメディアの編集長を経て、2016年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 日本や東南アジアを中心としたデジタル広告市場の調査などを担当している。
