DoubleVerify2024年版グローバルインサイトレポート、人工知能（AI）、アテンション、MFA（Made for Advertising)、リテール・メディア・ネットワーク（RMN）、サステナビリティの最新動向を公表
by on 2024年6月28日 in ニュース
デジタルメディア測定、データおよび分析における先進的なソフトウェアプラットフォーム企業のDoubleVerify（本社：ニューヨーク、CEO：Mark Zagorski、以下DV）は、世界の100市場における2,000以上のブランドの1兆インプレッション以上のデータを分析した『2024年版グローバルインサイトレポート』を公開した。この包括的な調査レポートは、2023年1月から2023年12月の期間を対象としており、デバイスはデスクトップ、モバイルWeb、モバイルアプリ、コネクテッドTV（CTV）の動画広告およびディスプレイ広告のインプレッションを対象としている。本調査には、調査会社Sapioが北米、中南米、EMEA、APACの広告主1,000人を対象に実施したグローバル調査の結果も含まれている。
現在、デジタル広告業界は変革期を迎え、その根底から急速な変化を見せている。広告主はかつてないほど多くの情報と向き合い、対処していく必要がある。2023年、新たにビジネスの現場に定着した主要な傾向を、本調査が顕在化させた。
【主な調査結果】
人口知能（AI）
54%のマーケターが、生成AIはメディア品質に大きな悪影響を及ぼすと考察
メディアバイヤーの半数以上が、生成AIや洗練された詐欺被害スキームがメディア品質に悪影響を及ぼすと考えている。
生成AIは、データパターンの改ざんを容易にする。例えば、ボット詐欺は一般的にコネクテッドTV（CTV）やオーディオなどのストリーミング環境をターゲットにしており、詐欺行為者は実際のユーザーに配信された広告であるかのように見せかけるために、改ざんされたインプレッションデータを利用している。AIを利用することで、攻撃者は何千もの一見本物のように見えるユーザーエージェント（エンドユーザーとウェブコンテンツとのインタラクションを取得し促進する）を生成することができる。攻撃者はさらにAIを使用して人間の行動を模倣し、ボットトラフィックのパターンを検出しにくくすることができてしまう。
アテンション
メディアバイヤーの47％がアテンション指標を採用
広告におけるアテンション（注目度）ベースの測定は数年前から注目を集めていましたが、2023年以降、多くの広告主がアテンション指標の重要性を再認識するようになった。現在、メディアバイヤーの47%が、アテンション指標をデジタル広告戦略に組み込むことを計画するに至っている。アテンション指標では、エクスポージャー（露出）の高い広告掲載は、ブランド認知という上位ファネルの目標と一致することが多く、エンゲージメントの高い広告掲載は、ダイレクトレスポンスやコンバージョンという目標と一致する。広告主がキャンペーン全体で一貫してアテンションを測定するほど、パフォーマンスをより深く理解し、最大限に活用することができる。
アテンションには、デバイス、広告サイズ、メディア環境など、いくつかの要因が影響する。人気の広告サイズは、モバイルアプリ、モバイルWeb、デスクトップなどのプラットフォームによって異なり、それぞれ異なるレベルの注目を集めている。本調査から、各プラットフォームの特性に合わせて広告を選定することの重要性が顕在化した。
MFA（Made for Advertising）
MFAサイトは旅行、家族、健康に関する定番コンテンツへの出稿が顕著
近年、MFAサイトは明らかな増加を見せている。MFAのインプレッションは前年比で19%も増加しており、広告主にとってMFAサイトの意味を理解することは最重要課題となっている。
DVの分析によると、MFAサイトとして生成されるコンテンツの種類は、他のサイトとの比較において明らかな違いがあった。MFAサイトは、主に健康やフィットネス、旅行、家族や子育てといった不変的なコンテンツを対象としているが、スポーツやニュースなどの時間的制約が高いコンテンツを避ける傾向が明らかになった。
【コンテンツ別のMFAサイトのカバー率】
- 旅行：99％
- 家族・子育て：57％
- 健康・フィットネス：47％
その一方で、MFAサイトが動的なトピックをカバーする傾向が低く、MFAサイトはニュースコンテンツをカバーしない確率は95％、スポーツは56％に留まった。
リテール・メディア・ネットワーク（RMN）
RMNはブランドスータビリティ（適合性）が高く、アドフラウド（不正行為）は低いという特長。自社サイト上のRMN広告は、高いエンゲージメント率を実現
RMNは、その豊富な消費者データと購買時点でオーディエンスにリーチすることが可能であり、好評を得ている。DVの調査結果によると、RMNはブランドスータビリティ（適合性）違反率は、DVのベンチマークに対して10%低く、またアドフラウド（不正行為）違反率はDVののベンチマークより31％も低いという結果となった。
RMNが、ブランドスータビリティ（適合性）とフラウド（不正行為）率において平均よりも良かったものの、RMN全体のビューアビリティ（可視性）は、DVのビューアビリティ（可視性）ベンチマークより8％低くなった。従来の広告環境とは異なり、eコマースプラットフォームはデジタルマーケットプレイスとして機能する。ショッピング体験の向上に重点が置かれるため、ビューアビリティ（可視性）の最適化は後回しにされる傾向がある。これは、O&O（Owned & Operated）インベントリーの36%というビューアブル 率にも表れている。
サステナビリティ（環境負荷の低減）
DVのアクティブなScope3導入顧客は排出量が21%少ない
二酸化炭素排出量を測定するDVのScope3を導入する顧客ブランドは、2023年3月から12月の間に、1インプレッションあたり平均0.28グラムの二酸化炭素排出量（gCO2e）を発生させた。これは、同期間のScope3の世界平均（0.35gCO2e）よりも21%低い数値である。また、DVの全広告主の平均排出量は0.30で、Scope3のベンチマークを下回っている。
DVは、広告主キャンペーン数の上位60キャンペーンを分析し、DVオーセンティック率（ブランドに適した環境で、フラウド［不正行為］がなく、意図した地域に配信されているかを測定する指標）が高いほど、二酸化炭素の排出量が少ないことが明らかとなり、メディア品質の向上が二酸化炭素排出量（gCO2e）の削減に貢献することを公表した。
【日本に関する主な調査結果】
ブランドセーフティ&スータビリティ（適合性）に関する違反が、世界の17％減少に対し、日本では5％の減少
- ブランドセーフティ&スータビリティ（適合性）の違反率は、グローバルでは2022年の7.1％から2023年は5.8％となり、17％減少した。日本においては、2023年は6.6％となり、5％の減少となり、世界平均を0.8％上回っている。
日本のフラウド（不正行為）率は増加するも、最低レベルを維持
- 日本ではフラウド（不正行為）率が33%の増加を見せたが、APAC全体では22%減少した。この減少により、APACはグローバル全体での平均1.1%に対し、0.8%と世界で最も低い割合を維持している。
日本のオーセンティックビューアビリティは4%の改善。ディスプレイのビューアビリティ（可視性）は改善するものの、ビデオビューアビリティ（可視性）は減少
- 日本におけるオーセンティック・ビューアブル（可視性）率は4%上昇し49%となったものの、グローバル平均（68%）、APAC平均（63%）を下回っている。ディスプレイのビューアビリティ（可視性）は51%と、基準値である70%を大きく下回っている。動画のビューアビリティ（可視性）は、2022年実績と比較して5%減の70%となり、世界平均を1%下回った。
【調査概要】
本調査では、DVのテクノロジーを駆使して約100カ国、2,000以上のブランドによって生成された1兆回を超えるインプレッションをプレビット（入札前）とポストビット（入札後）の両方において分析し、北米、中南米、EMEA、APACの市場ごとの詳細な分析結果を提供している。調査対象期間を2023年1月から2023年12月とし、デバイスはデスクトップ、モバイルWeb、モバイルアプリ、コネクテッドTV（CTV）の動画およびディスプレイインプレッションを対象としている。本調査には、調査会社Sapioが北米、中南米、EMEA、APACの広告主1,000人を対象に実施したグローバル調査の結果も含まれている。
DVは2024年より、段階的にMFAカテゴリーを導入し、その手法を2022年から2023年のインプレッションに適用して前年比分析を行った。
詳細レポートは下記から確認できる
https://doubleverify.com/japan-2024-global-insights-report/
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