DoubleVerifyがグローバルインサイトレポートを発表
by on 2022年5月27日 in ニュース
デジタルメディア測定、データおよび分析のソフトウェアプラットフォーム企業のDoubleVerifyは、5月26日、デジタル広告のメディア品質とパフォーマンスの現状に関する年次調査「2022年版グローバルインサイトレポート（日本語版）」を発表した。
本調査では、日本を含む80市場において、2,100以上のブランド広告主の1兆回以上におよぶインプレッションから、メディア品質とパフォーマンスの現状を分析。5年目を迎えた本レポートでは、2017年以降、業界の進化についても検証している。
DoubleVerifyのCEOであるMark Zagorskiは次のように述べている。「調査を通じて明らかになった喜ばしい点としては、アドベリフィケーション（広告検証）が引き続き機能しているということです。2017年に発表したDV初のグローバルインサイトレポートでは、ディスプレイ広告のビューアビリティ率が52％、ビデオ広告のビューアビリティ率が59％と報告されましたが、現在、それらは70%前後となっています。加えて、ブランドセーフティ違反は2年連続で減少し、一方で詐欺被害からクライアントを守るスキームの数は増加しました。 私たちの調査結果から、広告検証技術がインターネットをより強く、より安全に、よりセキュアにしていることは明らかです」。
本レポートでは、アジア太平洋（APAC）、北米、ラテンアメリカ、ヨーロッパ、中東及びアフリカ（EMEA）について、デスクトップおよびモバイルのウェブ、モバイルアプリ、CTVにおける、2021年1月から2021年12月までのビデオ広告およびディスプレイ広告のインプレッションを前年同期比で測定し、市場ごとに分析している。
APACおよび日本での、主な調査結果は以下の通り。
・全体として、アドベリフィケーションは日本においても成熟してきており、全体での違反率は、2021年に昨対比21％減の7.8％。
・APACは、他地域と比較して、ポストビットでのアドフラウド（不正行為）率が最も低い（1.0％）。
・日本は、ポストビットのアドフラウド／SIVT（悪意ある無効なトラフィック割合）率においてAPACで最も低い（0.2%）。
-日本のポストビットアドフラウド率は0.2％で、昨対比で38％減少。
-アドフラウド率が低いことは不正が存在しないことと同義ではなく、ポストビットでのブロックや監視に加え、プレビットでのコントロールによって不正が排除されている可能性が高い。
・過去1年でブランドスータビリティ（適合性）とビューアビリティが大幅に向上し、広告品質とメディアに対する広告検証の取り組みが北米に迫る勢いで効果を上げていることを実証。
-APACのブランドスータビリティ違反は6.9%、昨対比で31%減少。
-APACでは、上位広告主がキーワードリストを整理し、オーセンティック・ブランドセーフティ・ターゲティングの使用を開始した結果、違反件数が減少。
-日本のブランドスータビリティ(適合性）違反は、昨対比11％減。
・APACの大規模ブランドがビューアビリティにも重点を置いた結果、同地域のビデオ広告のビューアビリティは17%増加。
-グローバルにおいて、APACはビデオ広告のビューアビリティが最も高く、ディスプレイ広告のビューアビリティには改善の余地がある（ネット広告業界団体IAB（Interactive Advertising Bureau）が推奨する70%の基準値から5%乖離）。
・日本ではディスプレイのビューアビリティ率（46％）が停滞、昨対比で8％減。APACでは、他地域と比較して、モバイルアプリ広告の割合が高い。
・モバイルアプリは、全体的に高い品質を維持。デスクトップ、モバイルアプリ、モバイルウェブと比較すると、アプリのディスプレイ広告やビデオ広告のビューアビリティ率が最も高く（それぞれ72.5%、77.4%）、ブランドスータビリティ違反率は最も低い（4.4%）。
DoubleVerifyの日本法人代表である武田隆は、次のように述べている。「今回のレポートは、アドフラウドやブランドスータビリティなどにおける、日本市場での当社の取り組みの重要性を裏付けるものです。今後も、多様化するデジタル広告市場において、より健全なエコシステムを構築し、広告主のブランド価値向上を支援するための取り組みを強化していきます」。
グローバルに関する主な調査結果は、以下の通り。
・CTVとビデオ広告により詐欺行為が記録的に増加：DVによって検出された詐欺行為の件数は、2020年から2021年にかけて昨対比で70％以上急増。今年は、CTVとビデオ広告を狙った前例のない件数の詐欺行為が確認されており、その中で最も複雑で洗練された詐欺行為として、OctoBot、SneakyTerra、ViperBot、SmokeScreenがある。前述の詐欺行為だけでも、広告主から毎月600万ドルから800万ドル以上の詐取を試みたと推定されており、媒体社にもコスト面で負担がかかっている。DVの概算によると、これらのCTVを狙った詐欺行為だけでも、2021年に媒体社から1億4000万ドルを盗んだ可能性がある。
・ブランドセーフティ違反は2年連続で減少：全体のポストビッドのブランドスータビリティ違反率は継続して減少しており、全体では7.1％、昨対比で9％低下。つまり、広告主がアドベリフィケーションに関する戦略を練り上げていくに伴い、ブランドスータビリティ違反が減少している。ブランドセーフティとスータビリティに対する需要が高まっている。2019年、Global Alliance for Responsible Media（GARM）と4A'sは、ブランドセーフティフロアとスータビリティフレームワークをリリース。ブランドセーフティフロアは、安全でないと判断されたり、ブランドに適切ではないと判断されるトピックとコンテンツを特定。DVが分析した広告主の93％は、回避、ブロック、またはモニタリングのために少なくとも1つのブランドセーフティフロアカテゴリを活用しており、61％はすべてのフロアカテゴリを活用している。
・ビデオ広告は、CTVにより注目を集め、劇的に増加：ビデオコンプリートとは、通常、動画が最後まで再生された回数を指し、多くの場合、動画のパフォーマンスと注目度のレベルを示す四つの指標レベルで構成されている（例：25％完了、50％完了、75％完了、100％完了）。DVは、過去3年間で、4つの指標レベルの1、2、および3の完了率において穏やかながらも着実な改善を確認している。 ただし、ビデオコンプリート率（VCR）は、2019年の62％から2020年の67％、2021年の71％と大幅に改善。この改善は、VCRが前年比で3％上昇したCTVでの増加によるものと思われ、現在は95.6％を示している。
・プレビッドでの広告検証により、メディア品質とパフォーマンスが向上：プレビッド段階での広告検証の導入が増加すると、ポストビッドの不正（ブランドセーフティ／スータビリティ、詐欺、ジオターゲティング不正）が減少。プレビットでのアドベリフィケーションソリューションの導入により、広告主は、入札以前に、プログラマティックインプレッションがブランドに適しており、不正がなく、地域が適合しているどうかを評価し、ブロックを減らすことが可能。メディア取引を通じてプレビットでの検証を採用している広告主は、ポストビットの違反率が昨対比で6％低下し、購入率が著しく向上していることを確認している。全体として、DVを利用している広告主は現在、すべての品質測定基準で平均10％のポストビットの不正に抑えている。
・経験がより洗練されたアドベリフィケーション戦略を推進：ブランドがアドベリフィケーションプロバイダーと協力してきた年数は、通常、広告検証ツールの価値をより高め、理解を深めていることを意味し、最終的には不正率の低減と、キャンペーン品質と効率の向上を実現します。DVは、長年のユーザーがより幅広い種類の広告検証ツールを採用する可能性が最も高く、広告配信前にアドフラウドやブランドスータビリティへの侵害を防止している。 先進的に取り組んでいる広告主は、2021年にポストビットの違反率が9.4％で、世界平均では6％下回り、最近、検証ソリューションを採用したブランドを28％下回っている。
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DoubleVerify、2022年版のグローバルインサイトレポート日本語版をリリース。広告出稿がコネクテッドTVに移行するに伴い、 アドフラウドが世界全体で70％増
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