Teads、パブリッシャーを対象にクッキーレス調査を実施
Teadsは2022年2月に実施した、日本を含むグローバルのパブリッシャーを対象としCookieless（クッキーレス）調査の結果を発表した。
この調査はCookieless時代への備えや現状を把握するため、2021年より実施しており(*1)、Teadsとパブリッシャーパートナーシップを組むグローバルの449社が、Cookieless対応への計画や状況、業界の代替技術採用について回答している。
調査結果のまとめは以下のとおりである。
●Cookielessや法規制に対応するリソースがあると回答したパブリッシャーはグローバル全体で23%（前年比20%増）、日本のパブリッシャーは30%（前年比52％増）。
● サードパーティCookie廃止の対策として、ログインの利用率を高める戦略があると回答したパブリッシャーはグローバルで55％、日本のパブリッシャーの54%は戦略があると回答（前年比23％UP）。
● 質の高いコンテンツとファーストパーティーのデータ活用が2022年の優先事項であると考えるパブリッシャーが前年と比べ2倍に増加。
● 日本のパブリッシャーは、Cookielessに対して「広告機会の減少への懸念よりも新しい技術の導入や自社のファーストパーティデータを利用し差別化を図る機会」と63%が回答。
● グローバル・日本共通でパブリッシャーはインベントリーの収益化の継続へ、持続可能なテクノロジーを求めている。
今回の調査結果を受けて、TeadsのチーフストラテジーオフィサーTodd Tran（トッド・トーラン）氏は、以下のように回答している。
「この1年で、メディア業界は急速に改革が進みました。最新の技術を取り入れ、それに伴う知識を身につけることで、パブリッシャーはCookielessな世界でも継続したパフォーマンスを得ることができるといえます。
最も心強い点は、パブリッシャーが外的要因から影響を受けないビジネスモデルを構築しているということになります。質の高いコンテンツとファーストパーティデータに焦点を当てることで、パブリッシャーは広告主に対して、真のビジネス成果をもたらす持続可能なメディアを作り続けているのです。パブリッシャーにとって、非常に挑戦の続く時期でありますが、TeadsではCookielessタグのような新しい技術やソリューションの開発を続け、パブリッシャーと協業を続けて参ります。」
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
