国内コネクテッドテレビ広告市場、2021年は前年比約3.4倍の344億円、2025年は1,695億円に成長【AJA・SMN調査】
サイバーエージェントグループのAJA、ソニーグループのSMN、デジタルインファクトの3社は共同で、国内におけるコネクテッドテレビ広告市場調査を実施した。
今回の調査では、2021年のコネクテッドテレビ広告市場は344億円、前年比337％と推測、2023年には1,000億円超、2025年には1,695億円に達すること予測している。
2020年から2021年にかけて動画配信サービスのコネクテッドテレビ視聴が拡大したことで、大手動画配信サイトにおけるコネクテッドテレビ広告の配信量が急増し、PC向けの広告配信量を上回る水準に達した。
この流れを受けて、2021年は広告事業者や媒体社によるコネクテッドテレビ広告や関連サービスの積極的な提案が進み、広告主のなかで、コネクテッドテレビ広告の広告効果に高い注目が集まった。その結果、大手動画配信サイトでは広告主によるコネクテッドテレビ広告への出稿が急増した。
3社は、現在課題といわれているターゲティング精度の精度が改善され、広告出稿の目的別に、効果計測の手法が確立すれば、コネクテッドテレビ広告が持つ新たな付加価値が実証されることとなり、コネクテッドテレビ広告市場は高い成長を遂げると予想している。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
