2021年の国内動画配信サービス（OTT）市場は7,151億円、動画広告がけん引し2025年には1兆1,910億円に成長［ニュース］
サイバーエージェントグループのアドテク事業者AJAは、デジタルインファクトと共同で、国内動画配信サービス（OTT）の市場調査を実施した。
本調査では、動画配信サービス市場を課金収入型と広告収入型との二つのビジネスモデル別に推計・予測を行った。
調査結果から、2021年のOTT市場は7,151億円、前年比123％。内訳は、課金収入型は前年比114％で5,343億円、広告収入型は前年比160％で1,808億円とそれぞれ推測。
定額動画配信サービス（SVOD）は、多くのサービスにおいて視聴登録者数が急増し、従来から人気の海外コンテンツやオリジナルドラマ、アニメなど幅広く視聴された。新規事業参入が進むとともに、各サービスのオリジナルコンテンツの提供が加速し、視聴者の選択肢が広がることで、さらに市場の活性化が進んだ。
また、コロナ禍で需要が急減したライブエンタテインメントコンテンツのデジタル化が進み、OTTサービスとして提供され、新たな需要の受け皿となった。これにより、都度課金型（PPV型）のサービス需要も大きく増加した。
動画配信サービス（AVOD）を通して提供されるインストリーム動画広告は、コロナ禍で一時的に停滞した広告市場においても高い需要を継続。大手動画配信サービスにおいてはユーザー数や視聴時間の増加により、良質な広告在庫が増加し、広告主による高い支持を得て、動画広告市場全体の成長をけん引した。
同社では、動画配信サービスは、端末環境の整備、放送局各局による配信サービスの提供の進展、5Ｇの本格的な普及などにより、その視聴環境がますます整備されることで、今後もさらに普及することにより、OTT市場は高い成長率を維持し続け、2024年には1兆円を突破し、2025年のOTT市場規模は1兆1,910億円に到達、課金収入型は7,126億円、広告収入型は4,784億円と予測している。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
