博報堂DYMP、運⽤型テレビ広告サービスを強化[ニュース]
博報堂ＤＹメディアパートナーズは、同社が提供する運用型テレビ広告サービス「TV AaaS」を強化した。
「TV AaaS」は、テレビ広告領域において従来の視聴率のみではなく、⽣活者DMPによるターゲット指標やリーチ、CPAなどの広告主のKPIに対する効果を最⼤化するための、プラニング・バイイング・モニタリングを実現するソリューションである。
同社によるとこれまで、テレビスポットビジネスの課題としてプラニング、バイイング、モニタリングの各フェイズでの“分断”があったとのことだが、今回の機能強化により、その“分断”をなくし、PDCAをスピーディーに⼀気通貫で回す、運⽤型テレビソリューションとしての機能を実現した。
【主な機能】
① 広告主にダッシュボードを提供し、様々なスポット広告効果を可視化することで、広告効果の最⼤化に必要なアクションに繋げていくことが可能。
② 希望される広告主と適⽤可能な放送局の広告枠の再配分を⾏い、各広告主それぞれのKPIにもとづき、個別のスポット案の効率向上を、必要条件を守りながら実現。
運用型テレビＣＭの市場は、エージェンシーレイヤーにおいては、ADKグループとも協業するノバセルや、電通グループ、CARTA HOLDINGSのテレシーなどを中心に市場形成が進められてきた。大手総合代理店3社の本格参入により、今後の本格的な市場成長が期待される。
テレシーとデジタルインファクトによる運用型テレビＣＭ市場共同調査では、2025年の市場規模は920億円と予測されている。無論一概には言えないことではあるが、該当の市場は、広告業界におけるテレビＣＭ流通のデジタル化の進捗度合いを測る指標の一つとしてみるということも、出来るのかもしれない。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
