企業のYouTubeチャンネル、141社分の取り組みと活用方法を分析
シード・プランニングは、調査レポート「2021年版 企業のYouTubeチャンネル 取り組みと活用方法」を発刊した。全392ページにわたり、YouTubeを活用する大小企業の141社の取り組みと戦略を掲載。
企業の事例研究から効果的な動画の作り方、YouTubeへのアプローチ方法や、YouTubeを活用する海外先進企業の成功事例を紹介している。
2005年4月からサービスを開始したYouTube、設立からわずか1年8ヵ月後にはGoogleがおよそ2000億円でYouTubeを買収、今では月間アクティブユーザーの数が世界で20億人を超える巨大なプラットフォームに成長した。誰もが好きな動画コンテンツを自分のアカウントに載せて公開できるため、個人的なものから有名人や企業のコンテンツまで想像を絶するほど多様な動画が並んでいる。YouTubeに広告費を払うと、一定の条件を満たす再生回数の高い動画コンテンツに企業は広告を載せることができるため、YouTubeは巨大な広告ビジネスに成長した。
他方、YouTubeの活用は企業にとって大きな課題となっている。ビジネスにおけるYouTubeの利用方法は人気コンテンツに広告を付けるばかりではなく、注目を集めることができれば広告そのものがコンテンツになる。そして、興味深いコンテンツをあげられるようになれば、その企業やその企業の商品やサービスに注目が集まる。YouTubeは販売戦略の新たな戦場となり、企業は次々と自社のアカウントを作り、野心的なコンテンツをアップしているが、その全てが成功するわけではない。人気のTV番組と注目を集めるYouTube動画では性質が異なっている。
また、必ずしもたくさん見られるコンテンツを配信することばかりが唯一の活用方法ではない。企業によっては、意外な目的でYouTubeを活用する事例も見られる。
本レポートでは、大小さまざまな企業のYouTubeの活用法を分析し、どういった企業がどういったコンテンツを出しているのかを国内外合わせて141社の事例を集め俯瞰している（各企業がどのように自社のYouTubeチャンネルを作っているのかを、コンテンツの内容から分析している）。また炎上やクレームといったリスクといかに向き合うか、ヒアリング調査を通して各社の考えもまとめている。
【調査レポートの概要】
■発刊日 2020-12-28
■体裁 A4 / 392ページ
■発行 株式会社シード・プランニング
■販売価格
書籍版:132,000円(税込)
PDF（CD-ROM）版:132,000円(税込)
書籍+PDF セット版:165,000円(税込)
詳細はこちらから
なお、調査レポートを発刊するシード・プランニングでも現在様々な分野の第一線で活躍する著者に対して、直接インタビューを実施した内容を、YouTube上で公開している。
シード・プランニングYouTubeチャンネルはこちら
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
