動画広告というと、最近はインストリームの話題が多いが、アウトストリームでも注目すべき取り組みが進んでいる。Teadsの日本法人Teads Japanは、有力スポーツ系6媒体と共同で、「Teads Sports Impact」の提供を開始した。

「Teads Sports Impact」は、Teadsのモバイルトッププレミアムパブリッシャーとして参画するメディアの記事コンテンツ中のアウトストリーム枠へ、Teads のinRead®︎広告を配信するサービス。モバイルデバイスの画面上に他社広告案件が一切表示されないスクリーンシェア 100%環境にてinRead広告の配信が可能となるとのことである。

同PMPは提携する国内屈指のスポーツ系メディア6媒体への配信となり、他広告案件にユーザーの広告体験を阻害されないスクリーンシェア100%環境にて広告配信することでスポーツ関心層に対し視認効果の高い広告運用を行うことが可能となる。

以下、各社のコメントとなる。

株式会社産経デジタル 執行役員 ビジネスマネジメント本部長 宮本博史氏

「垣根を超えて集結したプレミアムスポーツメディアと、質の高いテクノロジーを有するTeads社が手を組み「Teads Sports Impact」をリリースできたことは非常に喜ばしく思います。今回の内容は、プレミアムパブリッシャーに配信を限定し、SOS100％といった画期的な企画となっております。広告主にとって価値のある、ユーザーにとって楽しい、と思ってもらえる取り組みになると確信しております。」

株式会社報知新聞社 常務取締役デジタル戦略本部長 鈴木憲夫氏

「新型コロナウイルス感染拡大の影響で在宅勤務や外出を控える人が増え、インターネットのトラフィックも急増しております。そのような状況で、メディアへの信頼度も今まで以上に重要になると考えております。

今回の「Teads Sports Impact」は、プレミアムスポーツメディアの信頼度を高め、価値を上げるという意味でも大きな意義があり、広告主の皆様の期待にも応えられるものと感じています。」

株式会社神戸新聞社取締役デジタル推進局長大町聡氏

「デイリースポーツにとって今回のプレミアムスポーツメディアとTeads社の取り組みは、今までにないスポーツメディア業界の大きな一歩ととらえています。様々なメディアや媒体企画が生まれていく中で、オリンピックを来年に控えたいま、このようなインパクトのある企画ができたことは非常に楽しみであり、期待しています。クライアント様、パブリッシャーにとってこの取り組みが一層の業界の発展につながってゆくことを願っております。」

株式会社日刊スポーツ新聞社 メディア戦略本部長 南澤哲也氏

「1年延期となった東京五輪に向け、Teads社およびプレミアムスポーツメディアとタッグを組み、Teads Sports Impactを立ち上げられたことを大変喜ばしく思います。Teads社のテクノロジーと国内屈指のプレミアムメディアの信頼のもと、広告主とユーザー、パブリッシャーにとって、価値のある取り組みになると確信しています。動画広告ニーズが高まっている昨今、動画広告市場および業界全体がより一層発展していくことを願っています。」

株式会社Creative2 代表取締役 佐藤 岳氏

「Teads社のテクノロジーと5社のプレミアムなスポーツメディアによる今回のアライアンスは、昨今のブランドセーフティや不正広告といった課題に対して、パブリッシャー側から提案しうる解の1つになるものと確信しております。これを機に、プログラマティック広告市場のさらなる健全化、透明化、活性化を微力ながら推進できればと考えておりますので、まずはここでしか買うことのできない広告枠の価値に、ぜひご期待ください。」

Teads Japan株式会社マネージングディレクター 今村幸彦氏

「Teadsネットワークのトラフィックはコロナ前に比べ大幅に増加しました。生活者が在宅を好むとともに正確でリアルタイムな情報をオンラインに求める傾向は今後益々増える傾向にあると言えます。ニュースの即時性、権利許諾された豊富なコンテンツを有するスポーツメディア各社さまと取り組ませていただいた本プロジェクトはそのような新しい時代に最も適した広告商品だと確信しております。来年のオリンピックはもちろんの事、様々なスポーツイベントに際しインパクトの高い広告効果をお約束いたします。」

ABOUT 野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。

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