【SMN調査】国内コネクテッドテレビ広告市場、2024年に558億円規模に
SMNは、国内コネクテッドテレビ広告の市場動向調査を実施し、その結果を公表した。
コネクテッドテレビ広告とは、インターネット回線に接続されたテレビ端末であるコネクテッドテレビ向けに配信される動画フォーマットを中心としたデジタル広告のこと。米国ではすでに広告主から大きな需要があり、eMarketerによると、2019年時点で65.5億ドル（約6,878億円）の市場規模となり、今後も大きく成長する有望な広告商品として注目が集まっている。
日本でも、コネクテッドテレビの普及は近年急速に拡大しており、またコロナ禍でユーザーによるコネクテッドテレビでのデジタル動画コンテンツ視聴もまた増加、これにより動画媒体の広告在庫が増加している。
同社は2020年の国内コネクテッドテレビ広告市場は102億円、前年比1.6倍となることが見込んでいる。
そして今後は、動画広告におけるコネクテッドテレビ広告の比率は、高い水準で増加するとしており、またこれに応じて、メディア企業や広告会社がコネクテッドテレビ広告商品を開発すると予想。これに伴いコネクテッドテレビ広告の需要は、今後中期的に急速に拡大し、2024年の市場規模は558億円に達すると予測している。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
