独立系広告プラットフォームの業界認知率、トップはCriteo 2位AD EBiS
デジタルインファクトは、広告プラットフォーム全99サービスの認知率や利用率などに関する調査を実施。調査結果の一部として、上位50位までの認知率に関する結果を公表した。
対象としているのは国内での提供実績があるDSP、アドネットワーク、SSP、広告効果計測ツール、アドベリフィケーションサービスで、Amazon、Facebook、Google、LINE、TikTok、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天などの大手広告プラットフォーム事業者が提供するサービスは除いている。
デジタル広告業界関係者で、広告主、広告会社、アドテクベンダー、媒体社に所属する全165名に聞いた結果と、このうち調査対象に含まれるアドテクベンダーの回答を除いた130名に聞いた結果を併記している。
全99サービスのうち、全体で認知率が最も高かったのはリターゲティング広告プラットフォーム最大手のCriteoで80.6％に達した。これに、イルグルムが提供する広告効果計測ツール最大手のAD EBiSが76.4％と続いた。以降、DSP最大手のFreakOut、Logicad、ScaleOutがそれぞれ70％以上の認知率で続いた。
そのほか「商品理解度」や「利用率」、「推薦意向」などの項目について、4月30日発刊の市場調査レポート「広告プラットフォームの普及動向調査2020年上半期版」にて、詳しく報告している。
【認知している広告プラットフォーム】
出典：デジタルインファクト 2020年4月 調べ
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
