デジタルインファクトは、四半期に一度実施している大手広告プラットフォーム（Amazon、Facebook、Google、LINE、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天）の広告サービスに関するアンケート調査結果を公表した。

今回が５回目の実施となり、業界関係者（広告主、広告会社、アドテクベンダー、媒体社）計98名から回答を得た。

市場におけるリーダーシップ

【デジタル広告市場をリードしている（％）】

デジタル広告市場をリードしている、広告プラットフォームについて聞いたところ、全体においてはGoogleと回答した割合が最も多く、これにFacebook（・Instagram 以降省略）、Amazonが続いた。

1年前との比較において、わずかな差でYahoo!JAPANとLINEとの順位の入れ替わりが見られた。

広告サービスの独自性

【広告サービスにおいて独自性がある（％）】

広告サービスにおいて独自性がある、広告プラットフォームについて聞いたところ、全体ではGoogleと回答した割合が最も多く、これにFacebook、Amazonが続いた。

 1年前との比較においては、各サービス全般で回答の割合に増加が見られた。また、Googleと、Facebook、Amazonに順位の入れ替わりが見られた。

今後の成長性 

【今後の成長性がある（％）】

今後の成長性がある、広告プラットフォームについて聞いたところ、全体においてはAmazonと回答した割合が最も多く、これにGoogle、LINEが続いた。

1年前との比較において、Yahoo! JAPANで回答の割合に大きな増加があり、順位の上昇が見られた。

【今後の成長性がある　Yahoo! JAPAN・LINE 四半期別（％）】

また、2019年11月に経営統合が発表されたYahoo! JAPANとLINEについて、四半期別の推移をみると、Yahoo! JAPANは、該当月が含まれる19年10-12月期における回答の割合が、同年7-9月期と比べて10ポイント以上増加した。一方、LINEにおいては同様の変化は認められなかった。

なお、今回比較引用した各四半期調査のN数は以下の通り。

18年10-12月 Ｎ=101、19年1-3月 N=98、19年4-6月 N=115、19年7-9月 N=158、19年10-12月 N=98

調査結果の詳細は、弊社2020年1月24日発刊の「大手広告プラットフォーム ブランド評価レポート2019Q4」（価格：55000円（税込）※2月末迄）にてとりまとめている。

ABOUT 野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。

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