デジタルインファクトは、大手広告プラットフォームであるAmazon、Facebook・Instagram、Google、LINE、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天の広告サービスに関するアンケート調査を実施、その結果を公表した。

2019年4-6月期に実施された同調査は四半期に一度実施しており、今回で3回目となる。

アンケートはデジタル広告業界関係者115名に対して実施、複数回答により回答を得た結果を集計した。回答者の業態別内訳は、広告主29.6％、広告会社47.8％、アドテクベンダー7.8％、媒体社14.8％。

幅広い業種の広告主の利用に適している

幅広い業種の広告主の利用に適している広告プラットフォームとして当てはまるという回答を得た割合が最も大きかったはGoogleであり、これにYahoo!JAPAN、Facebookが続いた。

【幅広い業種の広告主の利用に適している（%）】

出典：同社プレスリリース

広告サービスのリリースやアップデートのスケジュール管理

広告サービスのリリースやアップデートのスケジュール管理がしっかりしている広告プラットフォームについても同様に、当てはまるという回答を得た割合が最も大きかったのはGoogleであり、これにYahoo!JAPAN、Facebookが続いた。

【広告サービスのリリースやアップデートのスケジュール管理がしっかりしている（%）】

出典：同社プレスリリース

広告の配信先として信頼性の高さ

広告サービスにおいて広告の配信先としての信頼性の高さがある広告プラットフォームについては、当てはまるという回答を得た割合が最も大きかったのはYahoo!JAPANであり、これにFacebook、Googleが続いた。

この項目に関しては、最も割合が大きいYahoo!JAPANにおいても、55.4%と他の項目と比べると比較的低い水準にある。

【広告の配信先として信頼性が高い（%）】

出典：同社プレスリリース

総合上位３プラットフォームのスコア合計値推移（全14項目）

2018年10-12月期より四半期ごとに調査を継続している14項目について、回答率の順位を基準にしたスコア合計値推移は以下の通り。

1位Google、2位Facebook、3位Yahoo! JAPANという順位に変化はない。

全14項目とは、市場におけるリーダーシップ、将来成長性、テクノロジー、サービスの独自性、広告商品・フォーマットの魅力、リーチ力、信頼性、運用のしやすさ、汎用性（広告主の企業規模）、ブランド企業との親和性、事業パートナーとしての魅力度、対広告主サポート、対エージェンシーサポート、対媒体社サポートに関する設問を示す。

【総合上位３プラットフォームのスコア推移（全14項目）】

出典：同社プレスリリース

調査結果の詳細は、同社発刊の「大手広告プラットフォーム ブランド評価レポート」にてとりまとめて報告している。

ABOUT 野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。

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