大手広告プラットフォームに関するアンケート調査 Vol.3
日本のデジタル広告市場は、GoogleやYahoo!JAPAN、Facebook、Twitter、LINEなどの広告プラットフォームが大きなシェアを占めており、その動向は市場全体に大きな影響を持っています。また直近ではAmazonや楽天などの広告ビジネスへの本格参入が進みつつあります。
ExchangeWireJAPANを運営するデジタルインファクトでは、これらのプラットフォームがデジタル広告業界において、具体的にどのような評価を受けているのかについての、定期的なアンケート調査を実施しております。
★アンケートのご回答は、こちらから。
広告プラットフォームについて、計20項目の設問があります。是非業界の皆さまのお声をお聞かせください。
市場の牽引力、今後の成長性、広告サービスの独自性、広告商品・フォーマットの魅力、広告運用のしやすさ、広告テクノロジー、広告配信先の信頼性、ブランド広告主の出稿先としての適切さほか、計20項目
★アンケートのご回答は、こちらから。
■調査対象となる方：
インターネット広告ビジネスに関わっており、広告主、広告会社（代理店・メディアレップ・トレーディングデスク）・アドテクベンダー・媒体社に所属されている方。
■ご回答いただいた方には：
後日調査結果レポート、または、Amazonギフトコード1000円分のいずれかをお送りさせていただきます。（ご回答時にいずれかをお選びください）
（※スクリーニングで対象外となった方を除く）
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
