動画広告市場2018年は前年比134％で1,843億円
サイバーエージェント オンラインビデオ総研は、2018年実施の動画広告市場予測を公表した。
調査はデジタルインファクトと共同で実施。2018年の市場規模は前年比134％で1,843億円の見通し。2019年には2,312億円、2024年には4,957億円に達すると予測する。
オンラインメディアにおける動画フォーマットの拡大や、ライブ配信を中心とする動画専門メディアの普及が進んだこと、ユーザーを取り巻くオンライン動画視聴が日常的な習慣として定着したこと、テレビ端末も含めオンラインの動画視聴環境があらゆるデバイスに広がったことなどを、市場環境として挙げている。
2018年は企業のマーケティング目的に合わせた動画広告の媒体やフォーマットの選択肢が広がり、需要全体の拡大を促進。大手広告主によるブランディング目的の出稿需要や、スマホアプリプロモーション目的の需要が伸びた。
デバイス別では、既に全体の85％をモバイルが占める。ちなみに米国では2018年1－6月期でみると、モバイル比率は60％。日本のほうがはるかに高い水準だ。米国の動画広告市場は、ここ半年間は前年比135％で推移している。
フォーマット別でみると、YouTubeを代表とするインストリーム、そしてSNSを中心とするインフィードが引き続き需要増加の中心となるも、動画リワードなどのフォーマットの需要も大きく伸びた。また、縦型フォーマットの活用も注目を集めた。
動画広告においても、ブランドセーフな環境作りが課題とされ続けてきたが、これに対する取り組みも進みつつある。
ライブ配信サービスや特徴的な動画媒体も増え続けており、動画広告は引き続きデジタル広告市場の成長ドライバーとして期待されている。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
