Ｏ２Ｏ広告市場が急成長、2023年には2018年比12倍の1,616億円規模に
サイバーエージェントはデジタルインファクトと共同で、国内のO2O広告の市場動向調査を実施、その結果を公表した。
2018年の市場規模は135億円を見通し、2023年にはその12倍の1,616億円と予測している。
この調査では、O2O広告を、「店舗をもつ企業や店舗を販売チャネルとする企業が、自社商品・サービスの販売促進を目的にするプロモーション活動において、来店計測または、オフラインCPA（CRMデータとの連携により実来店顧客による売上をコンバージョンとして設定した費用対効果指標）を、広告効果計測の指標の一つに設定して出稿するインターネット広告」と定義されている。
したがって厳密には「=(イコール)位置情報を活用したターゲティング配信を行う広告」ということではない。
位置情報を活用した広告需要拡大のポテンシャルを語る上で、しばしば引用されているBIA/KELSEY社による米国「Location-Targeted Mobile Ad Spend」とは、定義が異なっており、両者を単純に比較し得るものではないことには注意が必要だ。
定義の違いこそあるものの、位置情報や広告主企業と広告事業者とのCRMデータの繋ぎこみなどにより、インターネット広告によるオフライン購買行動促進効果の可視化が進み、O2O広告需要が拡大を続けるという流れは、世界的な潮流と見て差し支えないのであろう。
今から5，6年ほど前、効果測定ツールが普及した後に急成長を遂げたスマホ広告市場と同じ盛り上がりが、そう遠くないうちに市場に起こることが予期され得る状況にある。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
