動画広告の視聴に関する調査、「ゴールデンタイム」の常識を覆す
グローバル動画DSPのYuMeが、1万人以上を対象に動画視聴行動と消費者の広告受容性の関係についてのアンケート調査を実施、その結果を公表した。
視聴量は夕方、広告効果は早朝
公表内容によると、広告に対して消費者が最も高い受容性を示す時間帯は早朝。動画視聴量が最も高い夕方が広告を配信するタイミングとしては最適であるという従来の見方を覆す結果となった。
下記に紹介した調査結果のチャートは、時間帯別に動画視聴量（グラフ青）と広告受容性（グラフ赤）を示したもの。夕刻時の広告受容性は45ポイントに留まったのに対し、早朝時は動画視聴量が低迷する一方で、広告受容性は59ポイントにまで跳ね上がる。
動画広告の効果を時間帯別に記した下記のチャートにおいても、早朝の時間帯（グラフ緑）は高い数値を計測。消費者は早朝には動画広告に対して比較的高い好感度（17%）と購買意欲（11%）を示し、夜間（グラフ赤）の好感度（8%）と購買意欲（5%）をそれぞれ上回る。
タブレットは早朝、スマートフォンは夕方
ただし、動画広告が放映される時間帯と広告受容性の関係性は、動画広告を閲覧するデバイスによって変化する（下記チャート）。早朝にはタブレット（グラフ朱色・直線）の広告受容性が圧倒的に高まるが、夕方になるとスマートフォン（グラフ水色・点線）が優位となる。
複数の短い広告よりも1本の長い広告
また30秒の間に放映される動画広告の本数に対する見解を尋ねた設問においては、消費者は1本の30秒動画を最も好むことが判明。30秒間に5秒、10秒、15秒単位の動画広告が細切れに続く形態は比較的人気が低いことが分かった。
本調査結果のダウンロードはこちらから。
ABOUT 長野 雅俊
ExchangeWireJAPAN 副編集長
ウェストミンスター大学大学院ジャーナリズム学科修士課程修了。 ロンドンを拠点とする在欧邦人向けメディアの編集長を経て、2016年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 日本や東南アジアを中心としたデジタル広告市場の調査などを担当している。
