直近の動画広告シーン：Google、YoutubeのTrueViewなどの動画広告在庫でViewable計測を開始へ

by 野下智之 on 2016年7月21日 in ニュース

広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、直近の動画広告関連トピックについて、注目すべきものをピックアップしてお届けする。

【新サービス・新機能】

フルスピードのスマホ動画アドネットワーク「PolymorphicAds」、国内3社と提携し動画メディエーション機能を大幅追加

フルスピードのスマホ動画アドネットワーク「PolymorphicAds」は、AppLovin、AdColony、Unity Adsの３社のサービスと連携し、動画メディエーション機能を大幅追加した。

サイバーエージェントの「LowTV Focus」、Facebook・Twitter・Instagram・niconicoなどにも配信開始

サイバーエージェントのテレビCMが届きにくい層に対しWeb動画広告を配信するサービス「LowTV Focus」は、これまでのAbemaやYoutubeに加えFacebook、Twitter、Instagram、niconicoなど若年層の人気媒体への配信を追加した。

Google、YoutubeのTrueViewなどの動画広告在庫でViewable計測を開始へ

Googleは、同社のViewable計測技術のActive View技術を利用して、YoutubeのTrueViewを含む在庫やDoubleClickの動画広告についてViewable計測を今後開始する方針を発表した。（英語）

LOCUSのテンプレート型動画制作サービス「FastVideo」、マイクロアドの「BLADE Hunt VIDEO」にサービス提供開始

LOCUSのテンプレート型動画制作サービス「FastVideo」は、マイクロアドの採用特化型ターゲティング動画広告サービス「BLADE Hunt VIDEO」へテンプレートの提供を開始した。

デジタルインテリジェンス、テレビCMの到達実態を可視化する視聴状況計測データ「GAP」の提供開始

デジタルインテリジェンスは、「GAP（グロス・アテンション・ポイント）™」の提唱と提供を開始した。（ PDFアイコン PDF）
GAP™は、最先端の顔認識技術により収集された視聴者個人単位の行動記録データに解析を加えることで、テレビ CM の実際の視聴状況をユーザー基点で明らかにしたものとなる。

ロカリサーチ、縦型フルスクリーンのスマホ動画広告フォーマット「Backdrop」を提供開始

動画広告フォーマットを提供するロカリサーチは、縦型フルスクリーンのモバイル動画広告フォーマット「Backdrop（バックドロップ）」の提供を開始した。

MixChannel、新広告メニュー追加　〜動画広告をワンパッケージで制作・配信可能〜

10代に人気の動画SNSのMixChannelは、新広告メニューを２つ追加した。
スポンサートレンド広告と、制作から行うスポンサーコンテンツ広告の２つとなる。

【サービス連携・業務提携】

TubeMogul、FIVEと連携しC CHANNELの動画広告在庫販売を開始

TubeMogulは、スマホ動画広告プラットフォームのFIVEと提携しC CHANNELの動画広告在庫の販売を開始した。

グリー子会社Glossomとレーベルゲート、音楽市場向けの動画広告プロジェクトを開始

グリー子会社Glossomとレーベルゲートは両社の動画広告のノウハウと音楽提供のノウハウを掛けあわせたサービスを開始する。
第一弾としてザ・プリンスパークタワー東京のFacebookページ向け動画を作成した。

【新会社・新組織】

日本交通とフリークアウト、合弁会社「IRIS」を設立

日本交通とフリークアウトは、合弁会社「IRIS」を設立した。
目的は、タクシー内にデジタルサイネージを設置し、そこへ動画広告を配信することである。

【資本提携・買収】

Google、動画プラットフォームのAnvatoを買収

Googleは、End to Endのオンライン動画配信・収益化をサポートするプラットフォームを提供するAnvatoを買収した。（英語）
動画配信技術をGoogleに取り込み強化するとともに、End to Endの技術を利用することでアドブロッカーの入る隙を減らす目的もあるとみられる。

ABOUT 野下智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。