国内スマホ広告市場引き続き好調、2016年成長率は+22.2 ％、4500億円規模に－CyberZ調査－
CyberZが4月20日、国内スマートフォン広告市場規模予測を公表した。
調査はデジタルインファクトと共同で実施。調査結果からは、引き続き成長を続けながらも、変化する需要の動向をうかがい知ることが出来る。
2016年は、2015年のトレンドを引き継ぎ、ソーシャルメディア向け広告や動画広告などを中心に拡大が続くディスプレイ広告の需要が、前年対比3割増と市場成長をけん引。検索連動型広告もユーザー1検索あたりの収益性の改善が続き、市場規模を底上げしながら好調に推移する。
一方で、インストール課金型の成果報酬型広告（リワード広告）は、2015年には前年割れとなり、2016年も減少と予測されている。
端末の普及とともに成長を続けてきたスマートフォン広告市場だが、端末普及が一巡した今、その成長要因は変わりつつあるようだ。
最近需要拡大の期待が高まっているのが、ディスプレイ広告のカテゴリに含まれる、リエンゲージメント広告である。
リエンゲージメント広告とは、アプリを運営する広告主が、該当のアプリをインストールしたユーザーの利用活性化を図ることを目的に、アプリ広告主が持つユーザーデータを活用し、ターゲティング配信を行う広告商品。現在DSPやアドネットワークなどの広告プラットフォーム、そして大手ソーシャルメディア、キュレーションメディアなどが提供している。
CyberZは、リエンゲージメント広告の需要は2016年に69億円、2020年にはその約5倍、350億円規模に拡大すると予測している。
2016年のスマートフォン広告市場は、この領域での新しい技術の伸展や広告商品の登場による市場活性が期待される。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
