今月の動画広告シーン: Flipboard、新たに自動再生型ネイティブ動画広告をリリース
広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、今月の動画広告関連トピックについて、注目すべきものをピックアップしてお届けする。
博報堂DYメディアパートナーズ、スマートTV上の動画広告「スマートTVAD」VODサービス「アクトビラ」へネットワーク拡大
博報堂DYメディアパートナーズは、2014年にサービス提供を開始したスマートテレビホーム画面向け動画広告配信・掲載サービス「スマートTVAD」の配信先を、「アクトビラ」にも拡大することを公表した。
まずは8月よりトライアルサービスを展開する。
博報堂DYメディアパートナーズ、TVCM×Facebook 動画広告のクロスメディア広告効果調査結果を公表
同社が公表した、2015年3月実施の延べ約10万5000人を対象とした「TVCM×Facebook 動画広告 クロスメディアキャンペーン」の広告効果に関する調査結果から、TVCMとFacebook 動画広告を掛け合わせることで、それぞれを単体で実施するよりも、「ターゲットリーチ率」「広告認知率」「ブランド評価」等において広告効果が高くなる傾向が見られた。
DAC、15年4-6月期動画広告売上が前年同期比2.4倍に増加、動画広告の多様化進む
昨年サイバーエージェントが公表した動画広告市場予測では、2015年の動画広告市場は対前年比で6割増と予想しているが、先日DACが公表した2015年4-6月期（同社2015年度第1四半期）の動画広告売上は、この市場全体成長率（予測）をはるかに上回るペースで増加した。
同社によると、売上増の要因には動画広告商品の多様化が挙げられるとのこと。
YouTube、サードパーティーDSPへの動画広告インベントリーの開放を年内で終了
広告主は来年以降サードパーティーのDSPを通してYouTube 動画広告の購入が出来なくなる。Googleは、現行のYouTube販売形態を見直し、これまで外部のDSPにDobuleClick AdExchangeを通して行っていたYouTube動画広告インベントリーの開放を、年内で終了することを、ブログで明かした。（英語）
サイバーエージェント、全国の15歳～69歳の男女30,000人を対象に、国内動画メディアの接触率調査を実施
サイバーエージェントが実施したユーザー30,000人を対象とした国内動画メディア接触率調査によると、10代におけるスマートフォンからのオンライン動画接触率は80%。一方、テレビからは85%、PCからは70％という結果となり、スマートフォンがPCを上回る結果となった。
Facebook、自動再生型動画広告をサードパーティーアプリへ提供開始
Facebookが、同社が運営するAudience Networkを通して、サードパーティーアプリに自動再生型動画広告の提供を開始することを公表した。（英語）
オムニバス、広告主・広告代理店向けに動画広告PMP（プライベートマーケットプレイス）サービス開始
オムニバスは、8月19日に広告主及び広告代理店向けに動画広告専門のプライベードマーケットプレイスの提供を開始した。
媒体側では、テレビ東京、朝日新聞、東洋経済等、約50の優良WEBメディアをネットワーク化する。配信する動画広告の90％以上はプリロール型になるとのこと。
2015年4月～6月のPC動画広告出稿社数は671社に、ビデオリサーチインタラクティブ調査
ビデオリサーチインタラクティブは、2015年4月より開始した動画広告の広告統計サービスをもとに、2015年度第1四半期（2015年4月～6月）の広告主の動画広告出稿状況について取りまとめた。
これによると、期間中PC動画広告を出稿した広告主数は671社にのぼり、うちテレビCM出稿社は249社（同37%）であった。
Twitter、動画広告のネットワーク配信を開始
Facebookに続き、Twitterが、昨年開始した外部アプリネットワーク向けに、動画広告の配信を開始した。（英語）
これにより、物理的に7億人のユーザーにリーチが可能となる。
Flipboard、新たに自動再生型ネイティブ動画広告をリリース
Flipboardが、自動再生型のネイティブ動画広告、「Video Ads with Cinema Loop（シネマループ動画広告）」をリリースした。（英語）
画面上に動画広告のクリップが表示されると、数秒間サイレントモードで自動再生される。ユーザーがクリップをタップすることで、初めてフル再生される。最初のブランドキャンペーンとして、Machine Zoneのゲームアプリ「Game of War」の動画広告を展開している。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
