米国・英国マーケッター全体の70％近くが過去12か月以内にテレビ予算をプログラマティックビデオにシフト―Unrulyがプログラマティックビデオに関するアンケート調査結果を公表－
プログラマティックビデオ広告プラットフォームを提供するUnrulyが、今年3月に実施したプログラマティックビデオに関するアンケート調査結果を公表している。
調査は、米国・英国のブランド企業、代理店企業のシニアマーケッター1,000名（各500名）を対象におこなわれたもの。
同社ＨＰにて、ホワイトペーパーとしてダウンロードが可能。
大変興味深いデータが揃っており、ご参照されることをお勧めする。
回答者全体の3/4近くが、オンラインビデオ広告予算の一定割合をプログラマティックビデオに充当
「オンラインビデオ広告予算の何パーセントをプログラマティックビデオに割り当てているか？」という質問に対する回答がこちら。
回答結果のうち、米国は74.5%、英国は70％が一定の割合をプログラマティックビデオに割り当てているとのことである。
回答者全体の70％近くが過去12か月以内にテレビ予算をプログラマティックビデオにシフト
「過去12か月間で、テレビ広告の何パーセントをプログラマティックビデオにシフトしたか？」という質問に対する回答結果がこちら。回答結果のうち、米国は70.2％、英国は64.6％がテレビ予算の一部をプログラマティックビデオへとシフトさせたと回答。
プログラマティックビデオキャンペーンの成果を図るKPIとして最も多い割合で使用されているのはViewability
「現在プログラマティックビデオキャンペーンの成果を測定する際にどのKPIを使用しているか？（最大3つまで選択可能）」という質問に対する回答がこちら。
全体としてはViewabilityが最も多い割合となったが、米国ではCompleted Viewsも同率で一位となった。もっとも、最大割合となっている指標においても全体の1/4程度にとどまっていることから、現状では絶対的なKPIは確立されきれておらず、米国・英国においても何をKPIとするかは広告主により様々であると見ることも出来よう。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
