2015年の動画プロモーション利用意向調査、FacebookがYouTubeを上回り1位
米国のソーシャル・動画広告配信プラットフォームMixpoが、米国の広告主、エージェンシー、パブリッシャーの経営者層125名に対して動画プロモーションのメディア別2014年利用実績と、2015年利用意向に関するアンケート調査を実施、その結果を公表した。
2015年の動画プロモーションメディアはFacebookが1位、YouTubeが2位
公表内容によると、2015年の動画広告出稿先メディアとして最も利用意向が高いのはFacebookとなり、2014年利用実績1位のYouTubeを上回る結果となった。
下記に示す調査結果のチャートは、2014年の動画広告または動画コンテンツを使ったプロモーション利用実績（グラフ黒）及び、2015年の利用意向（グラフ緑）を示したものである。
2014年の利用実績は、YouTubeが77.8％であったのに対し、Facebookは63％であったが、2015年の利用意向に関しては、Facebookが87％と大幅に上昇、YouTubeの81.5％を上回った。また3位以降は、Twitter、Instagram、LinkedInが続いた。
動画プロモーションで重視する効果指標、1位エンゲージメント、2位シェア、3位コンバージョン
次に動画プロモーションにおいて最も重視する効果指標を三つあげてもらった結果、1位はFacebookの“いいね”に代表される“ユーザーのインタラクティブなリアクションを伴うエンゲージメント”が1位、“シェア”が2位、“コンバージョン”が3位となった。
従来代表的な指標とされてきた“視聴数”やクリックに関する指標は、5位以下となった。
ソーシャルキャンペーンの実施部門はデジタルメディアチームに移行
次にソーシャルキャンペーンの実施責任部門の所在についての質問に対し、全体の56.6％がデジタルチームであると回答、ソーシャル専門のチームであるとの回答は全体の17％にとどまった。
数年前まではソーシャルキャンペーンといえば、ジョブタイトルに“ソーシャル”という名称が付いた専門の担当者がバイラルコンテンツを使いアーンドメディア（Earned Media）により展開するものとされてきたが、最近ではソーシャルメディアをペイドメディア（Paid Media）としてデジタルチームが活用するようなケースが主流になりつつある。このことが調査結果にも反映されているといえる。
本調査結果のダウンロードはこちらから。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
