２月の記事ランキング
2月は、日本では毎年恒例の電通の日本の広告費やCyberZのスマートフォン広告市場調査などの市場統計データが公表され、またグローバル市場においても各国の統計データが公表され、デジタル広告業界の2014年の振り返りと直近のトレンドが改めて認識されました。
どの国の関連統計データをみても、市場の成長要因としてモバイル、動画、ネイティブ、そしてソーシャルなどのキーワードが挙げられており、今年もその傾向が続くかと思われます。ただし、ここにみられるキーワードのそれぞれが個々にトレンドを形成するのではなく、モバイル×動画、ネイティブ×動画、モバイル×ソーシャル．．．というように、有機的に結びつき、大きな市場のトレンドを形成していくものと思われます。
2015年2月の記事視聴数ランキングをお届けします。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
