電通が2月24日、「2014年 日本の広告費」を公表した。

2014年（1～12月）の日本の総広告費は6兆1,522億円、前年比102.9％となり、3年連続で前年実績を上回り、6年ぶりに6兆円を超えた。

電通「2014年 日本の広告費」 p.9「表２ 媒体別広告費」より

媒体別でみると、4マス媒体は「テレビメディア広告費（地上波テレビと衛星メディア関連の合計）」が前年比 102.8％、「ラジオ広告費」が 前年比102.3％と前年を上回った。

一方で雑誌広告費が前年比 100.0％と横ばい、「新聞広告費」が前年比 98.2％と前年を割り込んだ。この結果4マス媒体合計では、前年比 101.6％となった。

一方屋外広告、交通広告、折込広告、DM広告などをはじめとする「プロモーションメディア広告費」は、前年比100.8％とほぼ横ばいで推移した。

「インターネット広告費（媒体費＋制作費）」は前年比 112.1％で1兆519億円となった。「インターネット広告費」が二桁成長を遂げたのは、リーマンショックの年の2008年以来、6年振りである。また今回初めて1兆円の大台に乗った。

ちなみに、「インターネット広告費（媒体費＋制作費）」を「テレビメディア広告費」と比較すると53.7％の割合となった。

「インターネット広告費（媒体費のみ）」では、8,245 億円で前年比 114.5％となった。スマートフォン市場の成長や動画広告、新しいテクノロジーを活用した広告配信の浸透などを成長要因としている。

またこのうち「運用型広告費」が5,106 億円で前年比 123.9％と成長をけん引、「枠売り広告費」も、大型広告やリッチ広告の活用に加え、スマートフォン広告の活用、キュレーションメディアなどの新たなメディアの出現もあり、前年を上回ったとしている。

ABOUT 野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。

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