インドのデジタル広告市場、2015年は最大+37％成長で466億1000万ルピー（約886億円）に到達
今年2月初旬に、WPPグループのGroupMがインドの広告市場規模に関する調査結果をリリースした。
GroupMの予測では、2015年のインド広告市場規模は4897億7000万ルピー（約9306億円）、対前年比で+12.6％の成長を遂げる。その要因として、今年はeコマースを筆頭に、選挙、自動車、通信、消費財などのセクターによる広告費支出拡大が上げられている。
媒体別の成長率を見ると、2014年時点で広告市場全体の44％を占めるテレビ広告は+15％成長、37％を占めるプリント広告は+5％の成長と予測されている。
デジタルメディアは、2014年の市場規模（予測）が340億2000万ルピー（約646億円）で市場全体の7.5％を占めているが、2015年には最大で+37％成長の466億1000万ルピー（約886億円）に達し、広告市場全体の9.5％を占めることが見込まれている。その主な成長要因として、ビデオ、モバイル、ソーシャルなどが挙げられている。
このGroupMの予測に関して、インドの広告・マーケティング業界ニュースサイトのExchnage4media.comが業界関係者による意見やコメントを紹介している。
「デジタル広告市場の成長率は+50％～60％とみている」というコメントや、「全体的に賛成だが、最も大きな成長要因はネイティブ広告だ」など様々な意見が飛び交っており興味深い。
（編集：三橋 ゆか里）
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
